海舟の中で資産設計を ver2.0
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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Author:安房
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
投資関係中心に語ります

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OneTapBUY決選投票開始。ETFも金融セクターも候補に出てるよ!
OneTapBUYの銘柄選挙の決選投票が予告どおり27日から開始されています。

予備選挙を勝ち抜き、決選投票の候補に名乗りをあげたのは以下の12銘柄でした。
ティッカー銘柄名情報技術一般消費財金融ヘルスケアETF
ADBEアドビシステムズ
BABAアリババグループHD
NVDAエヌビディア
GSゴールドマンサックスグループ
JNJジョンソン&ジョンソン
TSLAテスラモーターズ
NFLXネットフリックス
BRKBバークシャーハサウェイ
JPMJPモルガンチェース
SPYSPDR® S&P 500® ETF
QQQPowerShares QQQ
SPXSDirexion Daily S&P 500 Bear 3X Shares
 ※BABAは情報技術と一般消費財のどちらに入るのか、検索してみても結構まちまちな扱いのようです
上記銘柄から、第1希望から第3希望まで順位をつけて投票することができます。


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OneTapBUY | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/06/28(水) 03:16 ]

銘柄投票は米国ETFの金額買付に期待
OneTapBuyにて実施の銘柄選挙の予備投票にて、VTに投票しました。
 OneTapBuyで新規採用銘柄投票を実施

今回は実際に選考対象となる選択肢を絞り込むためのノミネートという位置付けで、今回投票された銘柄の中から決選投票の候補が決められることになります。

VTのようなETFは、言うまでもなく1銘柄で分散投資ができる分、長期積立に適しており、少なくとも現行取扱の「情報技術セクターと一般消費財セクターにばかり集中している銘柄群から選ぶしかない」(=特定セクターが崩れるような相場環境になるとユーザーがみんな損失になりかねない)という体たらくよりは確実に長期的な成功体験に繋がるでしょう。
まさに、同社が目指す長期積立投資の本道でもあります。

1000円から金額指定で購入できるということになれば、米国ETFとしては最低水準の買付単位になり、海外ETFへの入口として極めて有用となります。
(1000円で買えるとなれば、積立NISAにも対応可能になりますね。現行NISAにさえ対応していない状況なので、実現するかどうかは…ですが)


本日6月21日に投票が締め切られ、その後で決選投票に進出する候補が選定されることになりますが、まずはなんとか最終候補に残ってくれることを期待したいと思います。


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OneTapBUY | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/06/21(水) 22:26 ]

OneTapBuyで新規採用銘柄投票を実施
スマホ証券OneTapBuyユーザーに、メールにてお知らせがきました。
ヤフー【YHOO】を新規買付け停止すると共に、新規銘柄を取り扱うこととし、その採用銘柄を決めるユーザー投票を行うというものです。

YHOOは、6月8日の株主総会にて、主要事業を売却することを可決しました。
今後はヤフージャパンとアリババグループの株式などの資産を保有するだけで、自ら行う事業は無くなるとの事です。
この結果、「成長性が期待できる銘柄」という趣旨を外れるということで、新規買付けを停止ということになったそうです。6月9日17時をもって新規買付けが停止されます。
ヤフージャパンやアリババが成長すれば当然にヤフー改めアルタバも連動して価値が上がるわけで、それに期待する向きにとっては必ずしも納得はいかないものもあるかもしれませんが、S&P500からも外れるとあってはOneTapBuyの少数精鋭から外されるのもやむなしでしょうか。
尚、新規買付けは停止されますが、保有継続はできるようです。


そして、これに合わせて入れ替わりで新規採用を行うようですが、これがユーザー投票というユニークな試みです。
6月15日から21日まで銘柄要望を聞く予備投票、27日から7月3日まで決選投票という二段階のプロセスを踏むそうです。

OneTapBuyは、銘柄選定においては非常に偏りが大きいなど、正直言って不十分な面が小さくないところでしたが、こうして投票プロセスが入ることで、もしかすると改善の契機になるかもしれません。
OneTapBUYに銘柄拡充と自動買付を要望
米国株纏め買いというが……わかりやすさや金額のお手軽さと合理性は別のお話。
現段階で何銘柄が新規採用か(1銘柄だろうと思いますが)、どういう投票方法になるのかなど詳細は明らかでありませんが、自由にノミネートできるなら何か候補を上げていきたいと思います。
積立分散投資の王道としてETFをノミネートするか、それともセクターとして空白になっている素材・金融・電気通信・公益のいずれかを挙げるか……。少なくとも、情報技術や一般消費財はこれ以上要らないでしょう。
YHOOから事業を譲り受けるのはベライゾン【VZ】のはずですから、VZを組み入れてくれれば銘柄の連続性もある程度保たれつつ電気通信セクターも埋まり、いい落としどころかもしれません。

いずれにせよ、一般的な要望調査に留まらず直接今後のサービスをアンケートで決めるというのはなかなか画期的かもしれません。
これを機に、よりユーザーの投資環境改善(銘柄拡大のほか、NISA対応やDRIPなどのシステム面、他の国の株式など色々あると思います)に進捗を見せてほしいものです。




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OneTapBUY | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/06/09(金) 13:18 ]

米国株・米国ETFとご一緒に※※※はいかが?
改めて言うまでもなく、いまや米国はじめ海外上場証券へのアクセスが加速度的に改善している状況にあります。
特定口座対応の進捗や手数料の引き下げが進んできたり、「スマホ証券」の登場などもあって、取引手順も税務処理も費用も格段に楽になっています。
米国株には配当利回り・配当成長が大きな銘柄も多いことが知られており、こうした点に着目した投資も根強い人気を博しています。
また、米国ETFは国内上場ETFより格段に流動性が高く、経費率も極めて低いことから、(超低コストインデックスファンドの登場により嘗てほどの絶対的な優位性まではないとしても)インデックス投資の一手法としての人気は未だに高いものがあります。

さて、米国株・米国ETFへの投資を行うにあたって、大きな泣き所が配当課税であることはよく知られています。
すなわち、日本の居住者の場合、米国で源泉税10%を徴収された後、日本国内での課税にも重ねて服することになります。
無論、外国税額控除の制度により海外での税額を取り戻すことはできるとはいえ、そこには限度額が設定されているため、米国で徴収された税額のうちごく僅かしか戻ってこない場合もあります。

高配当株であれば当然徴収される金額も大きくなってしまいますし、インデックス投資としてETFを利用している場合でも(ファンド内での利息・配当が分配金として有無を言わさず出てきてしまうため)二重課税を取り戻せないとなると無分配投信と比べて税金分だけ下振れ圧力が掛かり続けることになります。
このような状況が長期的に続くと、パフォーマンスに与える影響が見過ごせなくなってきます。

そこで、少しでも二重課税の取戻しが増やせるような策をご紹介したいと思います。


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外国株・ETF | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/05/06(土) 03:00 ]

アルトリアグループの株主総会に投票
Firstradeの口座にて保有しているアルトリアグループ【MO】の株主総会が5月に行なわれます。
米国の証券会社での保有ですので、電子メールで議決権行使書類が送付されてきて、出席することもできます。(日本のネット証券での保有だと、名義が証券会社になっているせいか行使できない場合が多いようです…投資家名義に書き換えてくれれば済む話なんですが、なんでそうしないんでしょう?)
特にそこまで真剣にコミットするまでの理由があるわけでもありませんが、せっかく態々米国証券会社で保有しているのですから、記念に議決権を行使してみることにします。
……といっても、まさかバージニア州リッチモンドの会場までおいそれと出向くわけにもいきませんから、電子投票です。

今回の株主総会の議案は、
 ・Directorの選任
 ・会計監査人の選任の認可
 ・今期の役員報酬
 ・来期以降の役員報酬の総会付議頻度(1年に1回~3年に1回の間でどれにするか)
 ・株主提案(タバコ広告の制限)
の5件でした。
もっとも、法律上2つ目~4つ目の案件に関しては拘束力があるわけではない(2番目は特に付議する必要自体無いがコーポレートガバナンス向上のため任意に付議するだけ。3・4番目は法律上付議は必要だが、諮問としての効果に過ぎない)ということなので、具体的な効力があるのは1番目の役員選任議案だけということになります。(株主提案は、まあ、ご愛嬌ということで…)




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Firstrade | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/05/01(月) 00:46 ]

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