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海舟の中で資産設計を ver2.0
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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Author:安房
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
投資関係中心に語ります

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確定拠出年金比率変更。やっと「引っ掛かり」がなくなる
年の締め括りに合わせ、確定拠出年金のスイッチング(リアロケーション)及び配分変更を実施しました。
DC20171231.jpg DC20171231_2.jpg

既存資産・新規掛金ともに、債券を外して株式とリートに集中する形です。
税優遇口座には期待リターンで優位な資産をということを時折言っておきながら、低位とはいえ債券を持っていたことに忸怩たる思いがあったのですが、年が改まるタイミングを前に身綺麗にしておきます。つみたてNISAでも株式100%にしたことと合わせ、ようやくすっきりしました。
本当は、確定拠出年金にEXE-iつみたてグローバル(中小型含む)株式が追加されたときに、「早速変更しました!」と、どさくさ紛れにスイッチングもやってしまう目論見もあったのですが、案に相違してラインナップに追加されないので、やむなく従来型のファンドの中で実行しています(^^;
でも北尾さん、諦めてはいませんから早めにラインナップ追加お願いしますよ……

なお、これによって(課税口座で債券を増やすなどしなければ)若干リスクが上がりますが、昨今の資産状況を勘案し、株式クラスにリーマンショックが今降りかかってきてもまあ生活上の大過はなかろう、という規模になっているので、これで良しとします(これも配分変更に踏み切った理由です)

これで心置きなく年が越せる………


参考
SBI証券の個人型確定拠出年金の場合、「既にある資産の売買」と「これから拠出する資金の買付対象の設定」はそれぞれ別々です。



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DC(確定拠出年金) | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/12/31(日) 15:26 ]
[ 最終更新:2017/12/31(日) 15:26 ]

DCニッセイ信託報酬引下げ、楽天バンガード追加。個人型DCはネット証券が最適という事がより明確に
ニッセイアセットマネジメントは、14日付けで、「DCニッセイ」のインデックスファンドの信託報酬引き下げを発表しています。
確定拠出年金(DC)向けインデックスファンドの信託報酬率引下げ(投資信託約款変更)について

引き下げ後の信託報酬は以下のようになります。
 DCニッセイ外国株式インデックス:0.20412%
 DCニッセイ日経225インデックスファンドA:0.18252%
いずれもニッセイ<購入・換金手数料なし>シリーズの引き下げ予定と同じ水準まで引き下げることになり、一般売り最低コスト水準に達します。
いずれもSBI証券の個人型DCでラインナップされているファンドであり、SBI利用者には朗報となります。
<購入・換金手数料なし>シリーズは「運用会社側の利益なども鑑みつつ、コスト引き下げで受益者にも還元する」との言明が過去のつみたてNISA Meetupであった一方、DCニッセイには特に明示されたものがありませんでしたが、今回DCニッセイも同様の対応がなされました。


また、時を同じくして、楽天証券は確定拠出年金のラインナップに楽天バンガードシリーズを追加することを発表しています。
【iDeCo】2018年より年単位等でも掛金を支払うことができるようになります
なんと、DCの中で実質「DRIP付きVT/VTI」に投資できるという事になります。楽天証券ユーザーにはこの上ない朗報です。
バンガード社は、「長期積立の思想において共通するつみたてNISAを支援していきたい」との発言をしていましたが、同様に長期積立を旨とする制度であるDCにも参入してきました。無論、大いに首肯できます。

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DC(確定拠出年金) | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/12/15(金) 17:50 ]
[ 最終更新:2017/12/15(金) 18:43 ]

意外と機会損失が大きそうな「DC拠出金の年単位化」、意外と機会損失を抑えられるかもしれないつみたてNISA
NIKKEI STYLEにて、DCの拠出金の年単位化について紹介されています。
 iDeCoの積み立て 毎月のほか「年単位」も可能に

制度の要点としては、
 ・毎月均等でなく、年1回以上の拠出でよい(金額を月ごとに変動させたり、拠出自体をボーナス時期に限定したりが柔軟に可能)
 ・各月の拠出限度額は、経過月分の未拠出額の累計(すなわち、毎月均等拠出に比べ後ろ倒し拠出のみが可能
となります。

毎月の拠出額の設定については、モーニングスターの記事によりますと、
この掛金の年単位での払込を希望する場合、事前に運営管理機関に対して「拠出の年間計画」の書類を提出する必要がある。
となっており、予定があらかじめ決まっているのであれば書類提出により拠出月・拠出額の設定が可能になるものと思われます。
従って、NIKKEI STYLEの記事で言われているような、時間のかかる掛け金の変更手続きを都度都度行うような手間は必要ないと思われます(もとより、予定が事前に決まらず、収入を見てから拠出額を変えたいというような場合は別です)。
もっとも、この「拠出の年間計画」なる書類は国民年金基金連合会からも運営管理機関からも案内は(たぶん)まだ出ておらず、手続きの詳細は不明なのが実情です。計画書を一度出したら次年度以降も再提出を要せずに同じ計画で拠出がされるのかどうか、年度の途中での加入資格変更によって限度額が変わったら提出済みの計画の効力はどうなるのかなど、重要そうな取扱も不明なままです。
もう11月になっていますし、そろそろ詳細な手続きの説明が望まれる頃合だと思います。


一方、この「年単位化」では、年間の限度額を何月に出してもよいというのではなく、基本的に「後ろ倒し」しか認められていません。
「前倒し」が可能であれば、最初の月に年間限度額分を一括拠出してしまえば理論上最大限の運用効率が確保できたところですが、残念ながらそういうことはできません。
このような制度設計になったのは、あるいは年度途中で加入資格が変わる場合に備えてでしょうか(年の途中で限度額の少ない加入資格に変わった場合、それより前の月で新限度額以上に拠出済みだったりすると還付が必要になる→それはそれで単に還付してやればすむ話なのですが…)

なお、NIKKEI STYLEの記事では、年1回拠出にすることで手数料が減るメリットがあることが指摘されています。
たしかに手数料を見ればその通りなのですが、「後ろ倒し」しかできないとなると、機会損失のデメリットも考慮しなければなりません。
すなわち、「毎月月初に22,833円ずつ積み立てた場合」と「12ヶ月目の月初に275,833円を一括して拠出した場合」とで、12ヶ月目の末に残高がいくらになるかを比較することになります。(暦日上は月初や月末ではありませんが、便宜上そのように看做します。また、拠出額は月額23,000円または年額276,000円から、手数料167円を差し引いた実際に運用に回る金額です)

12ヶ月目末日の残高
想定利回り年率毎月積み立て12ヶ月目月初一括拠出
5.0%281,361276,957
4.0%279,897276,736
3.0%278,428276,513
2.0%276,955276,289
1.5%276,217276,175
1.0%275,478276,062
0.0%273,996275,833
手数料で差がつく分を考慮に入れても、想定利回り1.5%程度まで下げて、ようやく並びます。それより下がると12ヶ月目一括拠出の方が有利になっていきます。
いうまでもなく、運用益非課税の特典がある確定拠出年金では、期待リターンの高い資産(典型的には株式)を大きい比率で組み入れるのが定石です。それを思えば、1.5%という想定利回りはいかにも低く、そういう数字になってしまうようだと運用計画そのものに見直すべき問題があるといえそうです。
となると、実質的に、「12ヶ月目に一括拠出して手数料を抑えた方が有利になる」という状況そのものがなかなか起こらなさそうです。
機会損失というものはかくも大きなものだということです。
確定拠出年金でまともに運用する限り、従来通り毎月均等額を拠出するのが最適解になる可能性が極めて高いようです。

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DC(確定拠出年金) | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/11/16(木) 02:37 ]
[ 最終更新:2017/11/16(木) 02:37 ]

確定拠出年金の引落対応金融機関が追加。資産形成に協力的な銀行を選んで積極的に利用したい
確定拠出年金の掛け金引き落としに、9月29日から楽天銀行およびジャパンネット銀行が利用可能になっています。
掛金の引落に利用可能な金融機関が追加されます

楽天証券のサイトのリリースで、追加されるのが楽天銀行で…となると楽天の囲い込みかと思いたくなるかもしれませんが、勿論そうではありません。
口座引落は制度の運営主体たる国民年金基金連合会と各銀行との契約によるので、当然、運営管理機関がどこであろうと(SBI証券であろうとマネックス証券であろうと)、問題なく楽天銀行からもジャパンネット銀行からも引き落としをすることができます。それは下記の国民年金基金連合会の資料からも明らかです。
 掛金引落金融機関について(平成29 年10月1日現在) (国民年金基金連合会 ideCoをはじめようの下のほう「加入手続きについて」より)



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DC(確定拠出年金) | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/10/02(月) 01:00 ]
[ 最終更新:2017/10/02(月) 01:00 ]

楽天証券が確定拠出年金残高に応じて楽天ポイント進呈キャンペーン。新たな段階への競争に?
楽天証券が、確定拠出年金にて投資信託残高に応じて楽天スーパーポイントをプレゼントするキャンペーンを実施します。
個人型確定拠出年金(iDeCo)で保有する投資信託残高に応じて楽天スーパーポイントを最大300ポイントプレゼント!

2017年12月末及び2018年6月末の確定拠出年金内での投資信託の残高に対して各0.03%(最大各150ポイント)を付与することとなっています。

楽天証券は、以下の各記事でも紹介しているように、SBI証券やマネックス証券と、商品ラインアップでもコストでもいずれ劣らぬ大接戦を繰り広げています。
(記事では紹介していませんが、イオン銀行などもほぼ並んでいます)
 SBIと楽天の個人型DC手数料無料化。両社の使い分けを考える
 マネックスが確定拠出年金でダークホースから一挙に大本命に
「誰でも口座管理手数料無料(167円)」の口火を切り(それ以前から、「50万円以上」でSBI証券、無条件でスルガ銀行、もありました。ただしスルガ銀行は改悪しています)、信託報酬最安レベルの商品を並べたラインナップと相俟って、SBI証券とともに市場を席巻していました。
しかし、イオン銀行やマネックス証券の参入など、「口座管理手数料無料」も「最安信託報酬」も早くも半ば当たり前のスペックになってしまった感があり、競争条件は煮詰まっていました。
今回、ポイント還元という形での特典付与をスタートするのは、限界に達した「手数料」「商品」から離れて新たな競争分野を開拓したものと評価できます。

どうしても削減することができなかった「国民年金基金連合会&信託銀行の手数料」という負担が、楽天スーパーポイントを付与されることで実質的に軽減されることになります。
このため、楽天証券の確定拠出年金は再び魅力が頭一つ抜けてくることになります。
楽天スーパーポイントは通常の買い物に使うだけでなく投資信託の買付にも回せますから、再投資して更なる資産の上積みを図る事も可能になります。

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DC(確定拠出年金) | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/10/01(日) 17:55 ]
[ 最終更新:2017/10/01(日) 23:43 ]

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