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海舟の中で資産設計を ver2.0
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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Author:安房
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
投資関係中心に語ります

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iシェアーズから東証上場ETF2本登場。ヘッジ付きハイイールドは要らずヘッジ付き適格社債はありか?
ブラックロックから、iシェアーズETFの商品として2本が東証に上場されるようです。

 iシェアーズ 米ドル建てハイイールド社債 ETF(為替ヘッジあり)
 iシェアーズ 米ドル建て投資適格社債 ETF(為替ヘッジあり)

いずれもiシェアーズの米国上場ETFに投資しつつ、ドル売り円買いの取引を行って為替ヘッジをするETFオブETFsの形態です。


「iシェアーズ 米ドル建てハイイールド社債 ETF(為替ヘッジあり)」は、iシェアーズ iBoxx 米ドル建てハイイールド社債 ETF【HYG】に投資します。ベンチマークは、「Markit iBoxx米ドル建てリキッド ハイイールド指数」を円ヘッジしたものとなります。
東証上場でハイイールド債ETFは、iシェアーズ 米国ハイイールド債券ETF(iBoxxドル建てLHYC)【1361】がありましたが、為替ヘッジ付きのものとしては初となります。更にいうと、おそらく米国上場でわざわざ円ヘッジの投資をする需要などはないでしょうから、世界初かもしれません。
ハイイールド債は基本的に景気縮小期に弱く、しかもそういう時には往々にして円高になっていますから、「債券価格下落」+「円高による為替差損」というダブルパンチを食らいやすい商品です。その中で、為替要因を排除できるとなると、多少面白みが出てくるかもしれません。

ただ、だからといって使える商品かというと…微妙です。
というのも、この商品、ファンド内での信託報酬が0.6264%かかります。更に、投資先であるHYGの経費率が0.49%。合計すると、実に1.1164%という、ETFとは思えない高コストな仕上がりです。
一方、野村インデックスファンド・米国ハイ・イールド債券・為替ヘッジ型(愛称:Funds-i フォーカス 米国ハイ・イールド債券・為替ヘッジ型)では、2017年4月24日決算の運用報告書では実質コストが0.914%と計算できますから、こちらの方が低コストとなります。(但し、ベンチマークが異なっている点には留意が必要です)
インデックスファンドであれば、基準価額と取引価額との乖離を気にする必要性がないため、その点でもFunds-iの方が安心して利用できる材料になります。
となると、ヘッジ付きハイイールド債についてあえてiシェアーズのETFを利用する必要性はなさそうです。


一方で、「iシェアーズ 米ドル建て投資適格社債 ETF(為替ヘッジあり)」のほうは有用な商品になりうるかもしれません。
米国投資適格社債という資産クラスは商品がありそうで無く、ヘッジなしなら海外ETF利用を前提とすれば幾つか候補がありましたが、ヘッジ付きはありませんでした。(厳密には、ステート・ストリート米国社債インデックス・オープン(為替ヘッジあり)という投資信託がありますが、困ったことに「楽ラップ」専用商品です。いったいステートストリートや楽天証券は、こういう資産クラスを自力運用志向の一般投資家に利用させる気がないのでしょうか。顧客本位とは何なのでしょう)
また、信託報酬は0.3024%に投資先iシェアーズ iBoxx 米ドル建て投資適格社債 ETF【LQD】の0.15%を加えて0.4524%になります。シティ世界国債インデックスに連動するファンドからすると2倍くらいの水準になってしまいますが、高いというほどでもない範囲にどうにか収まっています。
社債という資産クラスは信用リスクがあることから国債とはやや異なった値動きやリスク・リターンを示すことになり、投資戦略に幅が出せそうです。上場インデックスファンド米国債券(為替ヘッジあり)【1487】あるいはiシェアーズ 米国債7-10年 ETF(為替ヘッジあり)【1482】との組合せにより、ヘッジ付き米国国債+ヘッジ付き投資適格社債という具合に投資対象を広げることもできます。


今回の2本のETFは、有用性という面では明暗が分かれそうです。
ただ、いずれの商品も比較的中・上級者向けの(やや癖のある)商品であるだけに、戦略をいじる上では面白い使い方もできそうな商品です。
戦略の幅が広がるという意味では歓迎しても良いことだと思います。


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[ 2017/08/08(火) 01:21 ]
[ 最終更新:2018/03/05(月) 01:03 ]

ANAホールディングスの会社提案に一部反対してみる。
国内個別株の数少ない保有銘柄の一つ、ANAホールディングスから第72回株主総会招集通知を受領しました。

今回は会社提案のみ5議案があり、電子投票にて議決権行使を済ませました。
今回は議案のうち1つに反対票を投じています。

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[ 2017/06/06(火) 23:57 ]
[ 最終更新:2017/06/06(火) 23:57 ]

上場アジアリート登場。……どうやって使おう?
日興アセットマネジメントが、FTSE EPRA/NAREITアジア(除く日本)リート10%キャップ指数に連動するETFを6月29日より東証に上場することになりました。
 上場インデックスファンドアジアリート

ファンドの仕組としては、同指数に連動するシンガポール上場のETFに投資するという、ファンドオブETFs形式をとることになっています。
そのため、組入れ先ファンドで掛かる分と合わせて0.708%の信託報酬が掛かることになります。ETFとしては高目な印象です。



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[ 2017/06/06(火) 02:34 ]
[ 最終更新:2018/03/05(月) 01:03 ]

新たな高配当指数に連動するETFが登場…って、既存製品どうするの?
野村アセットマネジメントから、「日経平均高配当株50指数」に連動するETFの設定予定が公表されました。
「日経平均高配当株50指数」を連動対象とするETF(上場投信)の新規設定について

NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信(1489)と称し、信託報酬0.3024%にて登場するそうです。

このETFが連動対象とする日経平均高配当株50指数とは、今年1月10日より公表が始まったばかりの指数で、日経225の構成銘柄の中から予想配当利回りの高い50銘柄を抽出し、予想配当利回り及び流動性実績などを勘案してウェイト付けしたものです。
指数情報 日経平均高配当株50指数

高配当戦略というのは投資戦略の中でも最もポピュラーなものの一つであり、投資手段さえ提供されれば投資したい人は多いと思われます。
今回、指数の登場から間を置かずにETFを開発した野村AMは流石の行動というべきでしょう。
昨年から続くスマートベータ商品の拡充の一つとして、是非注目していきたい商品です。




……と、言いたいのですが…………

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[ 2017/01/26(木) 02:16 ]
[ 最終更新:2018/03/05(月) 01:03 ]

一般事業会社にもゼロ金利で意外に影響が出るかもしれませんよ
ご案内の通り、1月29日の金融政策決定会合により日銀当座預金にマイナス金利が導入されて以降というもの、市場金利も急低下が続いています。
国債利回りも8年物までマイナスを示すなどという状況に至っている中で、投資家界隈でも色々と考察が喧しくなっています。
日銀のマイナス金利導入で資産運用にどのような影響があるか (アーツ&インベストメント・スタディーズ)
マイナス金利で確実に言えること (ひとり配当金生活)
マイナス金利政策導入に伴うMMFなどの日々決算型公社債投資信託の購入の申込一時停止状況まとめ (1億円を貯めてみよう! chpter2)

当然ですが、預金・債券・MMFといった金利もの商品での運用が困難になることが指摘されています。
また、株式市場では銀行株が収益の圧迫を受けてパフォーマンスが振るわなくなるという観測が強いようです。
(実際に、マイナス金利導入が発表されて以降の日本株全体の回復の場面でも、銀行だけは振るわない成績だったようです)

いずれもその通りだとは思うのですが、今般の金利の大幅な低下によって、銀行・金融以外の一般事業会社にも業績に影響が出てくる可能性があるということは指摘しておきたいと思います。
PER、EPSなどへの影響を通じて、株式投資のパフォーマンスにも影響が出てくるかもしれません。

業績に影響が出てくるといっても、借入利息が増減するとかの話ではありません。
会計基準のいたずらとでも言いましょうか。

参考リンク
各会計基準における「割引率」の違い (新日本監査法人)

*「いたずら」以外の部分でも金利によるメリット・デメリットは企業ごとにありうるので、全体として業績にプラスになるかマイナスになるかは企業次第です。本記事はあくまで影響の一部分だけを切り取ったものです。

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[ 2016/02/03(水) 03:16 ]
[ 最終更新:2016/03/18(金) 00:38 ]

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