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海舟の中で資産設計を ver2.0
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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Author:安房
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
投資関係中心に語ります

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MAXISから全世界株とS&P500が登場
三菱UFJ国際投信より、MAXISシリーズとして2本のETFが設定されます。
【ETF】『MAXIS米国株式(S&P500)上場投信』設定・上場について
【ETF】『MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信』設定・上場について

詳細を確認します。
名称ベンチマーク信託報酬従来の最安ETF最安投信
MAXIS米国株式(S&P500)上場投信S&P5000.0858%SPDR(0.0945%)SBIバンガード(0.0938%)
MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信MSCI ACWI0.0858%emaxis slim(0.1144%)


2020年1月9日の新規上場が予定されています。

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国内株式・ETF | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2019/12/25(水) 03:03 ]
[ 最終更新:2019/12/26(木) 20:59 ]

ネット証券大手も立会外取引のサービス参入を発表
既に記事にしたスマートプラスによるサービスと前後して、SBI証券と松井証券も東証の立会外取引(ToSTNeT)を利用できるサービスの導入予定を発表しています。

「SBBO-X(エスビービーオークロス)サービス」提供開始!
株式の「夜間取引」および「価格改善サービス」開始のお知らせ

各社で微妙に仕様が異なる部分もあるようですが、取引所より有利な価格になる機会が提供されるというのは投資家の利便性向上に他なりません。
SBI・松井ともに、もともと手数料の低廉さから個人投資家の人気は高かっただけに、その顧客層が立会外取引にアクセスすることができるとなると、普及という面でのインパクトは大きくなり、流動性向上(もともといた機関投資家の規模が大きいはずなので、影響は僅かでしょうが…)にもいくばくかは資するでしょう。

SBI証券のサービスは預かり資産1000万円以上が対象ということですから全員が利用できるわけではありませんが、投信や外国株の残高が含まれるのであれば私もクリアはできるので、東証ETFを売買するときなど利用機会がありそうです。

まずは、新規サービスを提供した両社に賛意を表明しておきたいと思います。


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国内株式・ETF | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2018/03/11(日) 19:08 ]
[ 最終更新:2018/03/11(日) 19:08 ]

立会外取引を利用した売買手数料無料のサービスが登場。機関投資家の使っていたサービスがまた一つ個人に開放されつつあるか&意外なところに波及的好影響もある…か?
株式会社スマートプラスというところが、国内上場株式の売買サービス「STREAM」をスタートさせると報じられています。

サービスの詳細についてはわかま屋さんが報じています。
株式の売買手数料無料が常識になる日も近い:スマートプラスの株取引アプリSTREAM (ストリーム)が登場 (一方通行投資で気楽に資産形成。)

本サービスの特徴の要点としては、
(1)東証立会外取引を(有利な場合に)利用する
(2)立会外を利用した場合にのみ売買手数料が発生する

ということになります。


立会外取引については、日本取引所のサイトに詳細が説明されています。
主に大口の取引や複数銘柄のバスケット取引、自己株式などの売買を、通常の市場に影響を及ぼすことなく実行するための取引です。主に機関投資家の利用が多いと思います。
本サービスでは、通常の市場と立会外取引との条件を比較して有利な方に発注するということになっており、SBI証券のSOR注文と似たような仕組みになっています(SBIのSOR注文は、取引所とPTSでの比較)。

この判定において立会外が有利となった場合に限り、その有利になった差額の半分が手数料として発生することになります。
今まで、国内株式の発注手数料が無料になるサービスとしては、SBI証券のアクティブプラン(1日の約定代金10万円以下)、松井証券(1日の約定代金10万円以下)、カブドットコム証券のフリーETF(特定銘柄)などがありましたが、これらよりも確実に有利になることになります(銘柄にも金額にも制約がなく、代金+手数料の合計額で同等【通常市場】またはそれより安く【立会外】なる)。
この条件だと、仮に、蓋を開けてみたら通常市場の方が有利な取引ばかりだった…なんてことになったら、スマートプラス社の利益が皆無になってしまうわけですが、いくらなんでもそんなことにはならない程度のことは事前に検証しているでしょうから、それなりの頻度で立会外の方に発注されることになる(そして有利幅もそれなりに大きい)ことになるのではないかと期待してよいのでしょう。
利用者として有利に取引ができる可能性が高まるのであれば有難い限りです。

立会外取引は、個人投資家がアクセスできるサービスとしてはSBI証券の立会外トレードが最近始まったところですが、あれは個別に指定された銘柄及びスケジュールに限った取扱でした。
本サービスのように、銘柄も日次も制約なく利用できる(可能性がある)のは恐らく初でしょう。

インデックス運用などの投資セオリーの実践は、機関投資家にとってはずいぶん昔から超低コストで可能でした。
一般の投資家までが可能になったのは、かなり最近になってインデックス投信・ETFの登場、及びここ数年の超低コスト化によって漸くといったところでした。
今回のスマートプラスのサービスによる立会外取引へのアクセス機会の提供は、それに続いてまた一つ、機関投資家の利用していたサービスが個人投資家に開放され、両者の条件の差がなくなっていく事の表れになるのかもしれません。

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[ 2018/03/05(月) 09:02 ]
[ 最終更新:2018/03/05(月) 09:02 ]

野村から各種基本資産クラスへのETF登場! 先進国株、先進国債券、先進国リート、国内債券…国内債券? これが出るってことはあるいは…?
野村アセットマネジメントは、NEXT FUNDSシリーズとして各種基本資産クラスのETFを設定・東証に上場させます。
国内債券・外国債券・外国株式・外国REITを連動対象指数とするETF(上場投信)の新規設定について

詳細を確認します。
名称ベンチマーク信託報酬従来の最安ETF最安投信
NEXT FUNDS 外国株式・MSCI-KOKUSAI指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信MSCIコクサイ0.1836%iシェアーズ(0.2052%)ニッセイ<購入・換金手数料なし>、emaxis slim(0.20412%)
NEXT FUNDS 外国株式・MSCI-KOKUSAI指数(為替ヘッジあり)連動型上場投信MSCIコクサイ(円ヘッジ)0.1836%iFree(0.2052%)
NEXT FUNDS 外国債券・シティ世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信シティ世界国債除く日本0.1296%日興(0.27%)ニッセイ<購入・換金手数料なし>、emaxis slim(0.1836%)
NEXT FUNDS 外国債券・シティ世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジあり)連動型上場投信シティ世界国債除く日本(円ヘッジ)0.1296%Smart-i(0.2052%)
NEXT FUNDS 外国REIT・S&P先進国REIT指数(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信S&P先進国リート指数除く日本0.1836%Smart-i(0.216%)
NEXT FUNDS 国内債券・NOMURA-BPI総合連動型上場投信NOMURA-BPI0.0756%ニッセイ<購入・換金手数料なし>、emaxis slim(0.15012%)


従来の東証上場ETFに同じ資産クラスが存在したのがMSCIコクサイとシティ世界国債(いずれもヘッジ無し)だけでしたが、両クラスとも既存商品より安い信託報酬での登場。
更に、コスト競争の激化している超低コストインデックスファンドよりもさらにコストが低くなっています。ETF不要論も出てきていたところでしたが、ETF陣営としてもそうはいかんという感じになりそうです。

特に、債券やリートは、単体ではつみたてNISAの対象にならないこともあってか信託報酬の引下げが緩やかなものに留まっているため、今回登場のETFと投信との差が比較的大きくなっています。
もしかすると、東証上場ETFは債券やリートが今後の主な存在意義、活路になっていくのでしょうか?
もちろん、十分な出来高や十分小さな乖離が実現されなければならないのですが、ETFと低コストインデックスファンドの棲み分けというのも面白いかもしれません。

今回の設定によって、国内・先進国の株式・債券・リートは、為替ヘッジの有無を問わず野村NEXT FUNDSシリーズで揃うようになりました(TOPIX、日経225は「NEXT FUNDS」の冠は付かず)。
また、新興国株式は日興iシェアーズ、新興国債券は日興にて既存のものがあるため、主要資産クラスは(今頃感もありますが)東証上場ETFでもすべてカバーできることになります。
特に今まで穴になっていた先進国リートや国内債券(それにヘッジ付き先進国株式・債券)を埋めた意義は大きいと思います。

ところで、今回の設定で、一番興味を引くのが国内債券ETFです。

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[ 2017/11/22(水) 01:31 ]
[ 最終更新:2018/03/05(月) 01:03 ]

iシェアーズの東証上場ETFが償還予定。NISA・特定口座での取扱に制限が出てくることになるのでおさらいの上早めに対応しましょう
東京証券取引所より、iシェアーズETF10本の上場廃止・償還予定を理由とした監理銘柄指定が発表されています。
監理銘柄(確認中)の指定:iシェアーズ 米国ハイイールド債券ETF-JDR(iBoxxドル建てLHYC)ほか9銘柄

発表によると、対象銘柄は以下の通り。
iシェアーズ 米国ハイイールド債券ETF-JDR(iBoxxドル建てLHYC) 受益証券【1361】
iシェアーズ 新興国債券ETF-JDR(自国通貨建) 受益証券【1362】
iシェアーズ 米国債ETF-JDR(米7-10年国債) 受益証券【1363】
iシェアーズ 先進国株ETF-JDR(MSCIコクサイ) 受益証券【1581】
iシェアーズ エマージング株ETF-JDR(MSCIエマージングIMI) 受益証券【1582】
iシェアーズ フロンティア株ETF-JDR(MSCIフロンティア100) 受益証券【1583】
iシェアーズ 米国超大型株ETF-JDR(S&P100) 受益証券【1587】
iシェアーズ 米国小型株ETF-JDR(ラッセル2000) 受益証券【1588】
iシェアーズ 米国高配当株ETF-JDR(モーニングスター配当フォーカス) 受益証券【1589】
iシェアーズ 米国リート・不動産株ETF-JDR(ダウ・ジョーンズ米国不動産) 受益証券【1590】

これらのファンドにつき、いずれも9月28日から監理銘柄に指定。1月22日に上場廃止の上、1月24日に償還となります。

これらのETFは、資産クラスとしては極めて重要性の高い分野や独自色の強いものが見受けられます。
そのため、特定口座やNISAで購入していた人もいるかと思いますが、仮に上場廃止まで持ったままでいると、両講座での特典をかなり失ってしまう恐れがあります。

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[ 2017/09/29(金) 01:18 ]
[ 最終更新:2018/03/05(月) 01:03 ]

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