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海舟の中で資産設計を ver2.0
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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Author:安房
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
投資関係中心に語ります

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金融機関側も意外にきちんと情報開示はしている。それで、受け取るべき側はきちんと受け止めているのだろうか?
ご案内の通り、現在の金融庁は、「顧客本位の業務運営」を掲げ、「長期的な資産形成に適した商品の販売」「顧客の立場に立ったわかりやすい情報の提供」等を訴えています。
監督官庁がこのような姿勢であることそのものは、健全な市場の形成という点からすれば、むろん、悪いことであるはずはありません。
しかしながら、私は、過去にも折に触れて言及してきたような気もしますが、このような政策方針が所期の成果を収めるためには、投資家の方にこそきちんと情報を受け取り商品選別に活用していく責任があるのであり、それなくしてはいかに金融機関側に規制をかけたところで画餅にしかならないと考えています。

カンチュンド氏が、フィデリティ・USリート・ファンドBについて考察記事を書かれています。
やっぱり残念な『フィデリティ・USリート・ファンドB』
 (カン・チュンドのインデックス投資のゴマはこう開け!)

記事では、
・フィデリティ・USリート・ファンドBが、運用収益以上の分配をしているために基準価額が下がっており、、それは資産運用として不合理であること
・同ファンドの月次レポートを見れば、基準価額の上げ下げが要因別に分解された分かりやすい情報開示があること
・フィデリティのサイトにも、負け続けている運用成績が正直に書かれていること

などが指摘されています。
⇒ ある意味、
ここの運用会社(フィデリティ投信)は、
とても親切な情報開示を行ってくれているわけです。

〇 私たちは、ファンドの成長以上に、
お金を分配し続けていますよ。

〇 フィデリティ・USリート・ファンドBの成績は、
米国REITの平均値である
FTSE NAREIT Equity REITs インデックスに
劣っていますよ、と。
この纏めは実に要点を示しており、カン氏のこの記事を読み、指摘されている資料を読んでいけば、このファンドに投資するのがいかに不合理な行動であるかが誰でも容易にできることでしょう。
それはカン氏の解説が分かりやすいのも勿論ですが、何よりも、運用会社自身がきちんとガラス張りの情報開示を(有利な情報も不利な情報も)行なっているからこそです。

似たような事例は、過去に当ブログでも取り上げています。ラサール・グローバルREITファンド(毎月分配型)の事例です。
分配金減額について分かり易い説明。今一度、投資戦略を再考する契機にしたい
ここでも、運用会社である日興アセットマネジメントは、分配金減額の機を捉えて「現行の分配金は過大水準であり基準価額を押し下げること」「分配金が減額されようがされまいが投資家の利益には実は全く影響がないこと」をはっきりと明言しています。
分配金の額を理由にファンドを選ぶような投資戦略が不合理・無意味であることを示しているのに他ならず、こちらもかなり思い切った情報発信といえるものでした。


世の中には、情報開示が全くなっていないファンドもあるでしょうが、少なくともここで取り上げた2本のファンドはそうではありません。自ファンドのネガティブな情報も包み隠さず流しています。
では、ここまで不利な開示をしているファンドは、不人気でしょうか?

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フィデューシャリーデューティー | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/05/02(火) 02:02 ]
[ 最終更新:2018/02/11(日) 17:59 ]

金融機関側はフィデューシャリーデューティーを宣言。でもいい加減投資家側も学習を進めるターンだよね
みずほグループがフィデューシャリーデューティーに関する方針設定を公表したことで、ちょっとした話題になっているようです。
みずほFGが「フィデューシャリー・デューティーに関する取組方針」を発表ーついにメガ金融グループの一角が動いた!  (アーツ&インベストメント・スタディーズ)

確かに、金融機関側でこういう方針設定が浸透することは、そうでないよりは格段に良い事でしょう。
「金融機関側の利益を優先しないよ、真面目にやるよ、ぼったくり欠陥ファンドなんかもってのほかだよ」と宣言している金融機関であれば、そのような宣言をせず「ぼったくるかもしれないよ…」という態度の金融機関よりはなんとなく信用できそうには見えます。
仮にそのような宣言をしておきながら不誠実な勧誘・販売でもしていたら、「言ってる事と違うじゃないか、あれは嘘だったのか」と批判することができますから、自然と投資家による監督機能が発生してくることも考えられます。
その意味で、金融庁や識見ある投資家などが理想とする投資環境向上(適正な投資商品の開発・勧誘)に貢献する可能性は否定できません。


ただ、だからといって金融機関側のこうした方針設定・実践だけでそれが実現するという期待が仮にあるとしたら、それは幻想というものでしょう。
一方では、投資家側も十分な学習をして、適正な商品選択や金融機関の監視をするだけの力を備えない限り、投資環境向上は実現しない(限度がある)と思います。

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フィデューシャリーデューティー | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2016/02/24(水) 01:55 ]
[ 最終更新:2018/02/11(日) 17:56 ]

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