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海舟の中で資産設計を ver2.0
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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Author:安房
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
投資関係中心に語ります

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UBS (5)
ESG (2)

今のところ販売会社にとっての「高配当」だった模様。
当ブログにて速報した「MSCIジャパン高配当利回りインデックス・ファンド(毎月決算型・年2回決算型)」につき、販売会社であるSMBC日興証券・髙木証券の両社での販売開始を確認しました。

SMBC日興証券では、販売手数料1億円未満2.16%・1億円以上1.08%。積立対象外。ネット・店頭とも購入可能。
髙木証券では、販売手数料1億口未満2.16%・1億口以上1.08%。積立可能。店頭買付可能。普通のサイトからはネットサービスのログイン画面さえ見当たらなかったが、Web支店の「投信の窓口」ってのでネット買付可能?(この会社のシステムがよく分からない)



…………うん。
なんとなくですが、このままだとこのファンドの先行きは暗そうな気がします。

やはり早く大手ネット証券でノーロード販売来ないかなぁ…(´・ω・`)


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UBS | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2016/06/15(水) 01:17 ]
[ 最終更新:2016/06/15(水) 01:17 ]

金額指定での外国株取引、先駆者が登場
去る6月1日、One Tap BUYという証券会社がサービスを開始しました。

金額指定で米国株式が購入できるという、新しいタイプのサービスです。
詳細はいち早く速報された以下の記事をご覧ください。
スマホ証券「One Tap BUY」が本格稼働 (【L】レバレッジ投資実践日記)

金額指定というシステムもさることながら、現地の市場が閉まっているときでも約定できるというなかなかユニークなサービスです。
これは、証券会社が自ら購入して在庫を保有していることから可能になるシステムです。
スキーム的には既発債と似たような感じですかね。取引手数料という名目を取らず、売買価格のスプレッドを調整して実質的な利益を取っているところもそれを思わせます。
(在庫リスクをヘッジするために、証券会社は一方で在庫株式に相当するショートポジションくらいは取っているかもしれません)

もっとも、既発債と違って株価は市場価格がきちんと見えますし、スプレッドの率も明示されていますので、あまり不透明・不相応なコストを抜かれる恐れはないようです。
また、スプレッドの率も片道0.5~0.7%という数字で、米国株式の低コストさで有名なマネックスが片道0.45%ですから、結構いい勝負になりそうです。

更に、特定口座に対応している(というか、強制的に特定口座)というのも使いやすいところです。

ただし、マネックス証券ですと片道20ドル+消費税という上限があります。
また、為替手数料も本サービスは片道35銭と、従来のネット証券(マネックス・SBI・楽天とも25銭。SBIはFXサービスや住信SBIネット銀行経由で更なる低減可能)と比べるとやや割高です。
取引のロットなども考慮のうえ、どちらが有利かを比較したほうが良い場合もありそうです。

銘柄数も個別株のみ30銘柄(ダウ構成銘柄とは一致しません)とまだ少なく、ETF投資家にはまったく恩恵が及んできませんし個別株投資家にも本サービスのみで十分という具合にはまだいきません。

とはいえ、十分に今後の可能性を感じさせるサービスなのは確かです。
まずは銘柄の拡充やETFへの対応を期待したいと思います。


当ブログでも、過去にSBI証券が金額積立を検討していそうな気配を記事にしたことがあります。
海外ETFに関する設問を含むアンケートに回答。SBI、本気出しそう…か!?
今回のOne Tap BUYのサービス開始によって、少なくとも「金額指定買付」については残念ながら先を越された格好です。
ただ、積立サービスにはまだ手が届いていません。
また、金額指定買付システムそのものや、過去記事にて触れた1株未満の端株売買というのもシステム的には可能なのだということは証明されたといえそうです。
これを踏まえ、SBI証券には(そして他のネット証券にも)、金額買付・金額積立サービスの開始に向けてさらに加速を期待したいと思います。
ネット証券が金額買付に対応すれば銘柄数は大幅に有利ですし、過去記事にて触れたDRIPにまで手を出してくれればなおさらです。(One Tap BUYは今のところ配当金は現金入金のみです)

新顔の参入により、サービス競争がさらに競争してくれると投資家には大助かりです。


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OneTapBUY | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2016/06/12(日) 23:31 ]
[ 最終更新:2017/02/25(土) 23:52 ]

ピクテの一般投信の月報が出たが、残念な結果
iTrust世界株式と同じマザーファンドで運用する、メジャー・プレイヤーズ・ファンドの月報が出ていました。
20160610114535340.png 20160610114541495.png

大変残念なことに、iTrust世界株式の方で約束されていた「参考指数名はMSCIワールドという(ACWIと紛らわしくない)表現に改める」「月報でも参考指数との比較グラフを表示する」等は、一般ファンドであるこちらでは履行されていませんでした。

もしここまできちんと対応するのであれば、本当に投資家の意見を真摯に受け止める会社だと見てよいでしょう。
逆に、iTrust世界株式だけが改善されてそのほかのファンドが従来どおりのようだと、ちょっと疑問符を残さざるを得ません。うるさい顧客のいるファンドだけはその声を聞く態度を見せておく、という姑息なことをする会社だ、ということです。

もうそろそろ各ファンドの5月の月報が出る頃だと思います。
iTrust世界株式は勿論のこと、むしろそれ以外の一般ファンドの書類でもって、この会社の真価が問われそうです。注目したいと思います。
iTrustの質疑応答について所感。投資家との対話姿勢はありそうだが。

と、注目していたのですが、残念な結果でした。

中身は全く同一ファンドであり、対応しようがしまいが特別に追加的コストがかかるわけでもないので、純粋に運用会社の真意が測れるところでしたが、こういう風になりました。


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iTrust | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2016/06/10(金) 12:02 ]
[ 最終更新:2016/06/10(金) 12:16 ]

販売会社は販売会社ではなく「金融機関」としての本分に戻るべきなのかもしれない、かな?
前々回・前回と、大和住銀の国内債券ファンド「ベガ」の信託報酬引き下げを発端に、投信の世界が大きく変わるかもしれないという話をしてきました。
大和住銀が信託報酬引き下げを発表。これは一大事かもしれない
投信運用会社にとっても販売会社取り分の引き下げは正念場を呼ぶ

この2回を通じ、委託会社が信託報酬の決定やファンドの設定・運用・販売の中心になるかもしれないという方向性の話になってきていたところです。
では逆に、販売会社はどうなるんでしょうか。
ここまでのシナリオですと、商品の販売に関する中心的地位から追われるばかりか、収益の柱であった信託報酬も委託会社の匙下限で減らされやすくなってしまいそうだという、まさに踏んだり蹴ったりの立場に置かれてしまいます。

勿論投信の販売現場や実際の力関係等も、そのほか色んなメカニズムもろくに知らない私の考えることですから、シナリオそのものが全くの的外れでありすべて杞憂に終わる可能性だって大いにあります。
ですが、仮にこのようなシナリオの通りに運んでしまうことになると、販売会社にとっては由々しきことです。

では、販売会社はこれに甘んじるしかないのでしょうか。収益でも投信に関する実権でも、守り抜くために対抗手段はないでしょうか。

現段階での条件を前提にすれば、迂遠な筋道になってしまいますが、ないこともない、と考えます。
それは、大抵の販売会社が兼ねている、「金融機関」としての顔を十全に生かすことだと思います。

現在、販売会社に減収を飲ませてまで信託報酬を喫緊に引き下げる必要があるのは、何と言っても国内債券クラスです。
このクラスだけは、低金利になると期待収益も下がっていくことは避け難いので、信託報酬を下げてやらないと投資対象としての魅力が著しく減じ、資金が離れていってしまいます。(株式やREITだと企業業績期待や借入利息低下によるレバレッジ向上など、有利に働くファクターもあるので直ちにそうはなりません)
今回の話の発端であるベガも国内債券ファンドでした。

そして、ベガのやった事も、完全な引き下げではなく、あくまで「段階信託報酬」です。金利が戻れば信託報酬も元に戻ります。
それも当然で、上述の話からすると、金利さえ上がり債券の収益が十分に上がるのなら、別に身を削ってまで信託報酬を下げたままにする必要もないのです。(私を含むインデックス投資ブロガーなどはコストを上げると怒り出しそうですが、とりあえずそれは別次元のお話ということにします)
となると、要は、国内債券以外のクラスに問題が波及していない現状を前提にすれば、金利が上がってくれれば収益減少は免れることになります。

そして、金利に働きかけるような機能ができるのは、まさに販売会社、いや、それを兼ねている「金融機関」そのものです。

*ちなみに、ジャパン・ソブリン・オープンJボンドなどの国内債券ファンドも、やはり段階信託報酬を導入して実質的に値下げしています。ただ、どちらも販売手数料が徴収可能なため、ベガよりは販売会社の収益への影響を補填できる形です。



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信託報酬と販売会社・委託会社の構造改革論 | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2016/06/10(金) 03:55 ]
[ 最終更新:2016/06/10(金) 12:15 ]

投信運用会社にとっても販売会社取り分の引き下げは正念場を呼ぶ
前回の記事にて、販売会社に抵抗感の強そうな減収を飲ませて信託報酬を下げたのが画期的だと指摘しました。


しかし、これで苦境に立たされるのは、販売会社だけではありません。
むしろ、真に正念場を迎えるのは運用会社の方であるとも考えられます。

なにしろ、販売会社には大減収を強いたのです。
強いられた側のモチベーションの低下はいかばかりでしょう。
今までのように、高い熱意とコストを掛けて販売活動に勤しんでくれるとはとても期待できません。
そんなことなら、もっと高収益を弾んでくれる商品に労力を振り向ける方がいいに決まっています。

困りました。
これではファンドに資金が集まらなくなってしまいます。

こうなると、商品そのものの魅力を高めるしかありません。
このファンドを買いたいと、投資家自身に自発的に選択してもらう以外ないのです。
そのような意思決定を呼び込むため、委託会社自身が積極的に取り組んでいかなければならなくなったのです。

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信託報酬と販売会社・委託会社の構造改革論 | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2016/06/08(水) 18:09 ]
[ 最終更新:2016/06/10(金) 00:57 ]

大和住銀が信託報酬引き下げを発表。これは一大事かもしれない
大和住銀投信投資顧問は、国内債券ファンドであるエス・ビー・日本債券ファンド(愛称:ベガ)につき、段階信託報酬の導入を発表しました。
今年の6月1日から適用されています。
「エス・ビー・日本債券ファンド」(愛称:ベガ) 信託報酬段階料率導入のお知らせ

今回導入された段階信託報酬は、従来固定料率だった信託報酬を、新発10年国債の利回りに応じた変動制にするものです。
前月末日の国債利回りに応じて当月1ヶ月間の信託報酬が決まります。
国債利回り(従来)0.5%未満1.0%未満1.5%未満1.5%以上
委託会社0.395%0.170%
(▲0.225%)
0.245%
(▲0.150%)
0.320%
(▲0.075%)
0.395%
販売会社0.380%0.155%
(▲0.225%)
0.230%
(▲0.150%)
0.305%
(▲0.075%)
0.380%
信託銀行0.045%0.045%0.045%0.045%0.045%
合計0.820%0.370%
(▲0.450%)
0.520%
(▲0.300%)
0.670%
(▲0.150%)
0.82%
8%税込計0.8856%0.3996%0.5616%0.7236%0.8856%

国内の債券市場がマイナス金利を含む異次元緩和政策により極めて低金利に定着している状況の現在、段階信託報酬とは言いながら最低ランクの「国債利回り0.5%未満」からさえそう簡単に抜け出すとは考え難いところです。
従って、実質的には0.3996%への引き下げという風に捉えてしまっても当面問題はないと思います。
低金利の中で信託報酬が高止まりしていると金利収入では逆ザヤになってしまい、キャピタルゲイン頼りの不安な運用になってしまいますから、これは素直に朗報と捉えてよいでしょう。

なお、本ファンドは参考指数を上回ることを目的とするアクティブファンドとなっています。
ファンドの詳細説明は下記サイトをご参照下さい。
エス・ビー・日本債券ファンド (愛称:ベガ)の評価・解説 (ノーロード投資信託徹底ガイド)

2008年の下落は、信用度が急落したパシフィックホールディングス債の、全額損切りによるものです。2009年もリーマンショックでデフォルト懸念から大幅に価値の下がった社債の損切りによる損失で、基準価額は2009年のリーマンショック時に1年に17%も下落しています。

全体の36%を社債に投資しているため、コツコツと利息収入を得てもドカンと下落するリスクを抱えています。

社債に投資するファンドは、平時はベンチマークや参考指数である国債指数にリターンが勝つことが多いのですが、金融危機があると信用不安により、それまでの優位がひっくり返ってしまうほどリターンが悪くなることが多いです。

と指摘があるとおり、個別銘柄のリスクを結構取っているようです。

社債投資に関しては丁度下記記事でも指摘されたところでもあり、よくよく注意の上臨む必要はあります。
SBI-PIMCOジャパン・ベターインカム・ファンドが登場―低コストは評価できるが社債投資への理解が必要  (The Arts and Investment Studies)

とはいえ、信託報酬0.3996%といえば、かのSMT国内債券インデックス・オープンと同じ数値です。
ここまで下がってきたとなると、コスト面での不利はかなり解消されています。
債券運用の資金の一部の向け先として、俄然存在価値が出てくるかもしれません。

……と、ここまで前振り。実はこのあとようやく本題です。

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信託報酬と販売会社・委託会社の構造改革論 | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2016/06/08(水) 00:14 ]
[ 最終更新:2016/06/10(金) 00:56 ]

iTrust日本株式も登場
iTrustシリーズに、新たに日本株式を対象とするアクティブファンドが登場予定です。
 参考:ピクテが低コストアクティブファンド「iTrust日本株式」を設定 (バリュートラスト|価値を生む・未来を託す・投資を歩く) *Adblock適用ブラウザだと文句を言われますのでご留意ください

内容は以下の通りです。

ファンド名称:iTrust日本株式
設定・運用開始日:平成28年6月30日
当初申込期間:平成28年6月17~29日
継続申込期間:平成28年6月30日~平成29年10月16日
決算日:7月20日 *初回決算は平成29年7月20日
申込手数料:なし
信託報酬:0.9612%(消費税8%込み、以下各種経費につき同じ)
販売会社:SBI証券



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iTrust | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2016/06/06(月) 23:59 ]
[ 最終更新:2016/06/06(月) 23:59 ]

iTrustの質疑応答について所感。投資家との対話姿勢はありそうだが。
さて、既にリンクや引用はしていますが、改めてiTrust世界株式に関する質疑応答について、考えてみたいと思います。
同ファンドに投資している菟道りんたろうさんが、ピクテ投信の用意している専用システムを通じて質疑を投げかけたものです。
ピクテ投信投資顧問の誠実な姿勢が素晴らしいーiTrust世界株式への問い合わせに対する回答がありました (The Arts and Investment Studies)

記事によると、翌日とその2日後に早くも返信があり、改善要望事項については早くも実行が約束されたとのことです。
さらに、ピクテ投信は具体的な行動も起こしました。すでにiTrust世界株式の特設サイトは、「1.パフォーマンス」の部分がより具体的な内容に変更されています。サイトの中で「参考・参照/指数・指標・インデックス」などの表現が混在して誤解を招きやすかった点も修正されました。また、5月次の月報から参考指数であるMSCIワールド・インデックス(配当込)の騰落率もファンドの騰落率と併記するように変更すると明言してくれました。もともと運用報告書には参考指数の騰落率を併記する予定だったそうですが、同じ性格を持つ月報にも記載するべきだったと素直に認めているのです。

まず、このように迅速に改善要望が反映されるというのはなかなか稀有なことといわなければならないでしょう。

そもそも問い合わせ窓口自体、運用会社によっては未だ電話しかない会社も少なくありません。(三菱UFJ国際ニッセイなどにはメールフォームがありますが、DIAMや三井住友TAMにはありません。投資家との対話を謳う直販でもひふみコモンズ鎌倉にはありましたが、意外にセゾンにはありませんでした)

利用しやすいメール問い合わせの門戸が開かれている上、しかも問い合わせのあった直後の回の月報からすぐに反映するというのは、直販系の小規模(スピーディーな意思決定が可能)な会社であれば格別、ピクテ投信レベルの大規模な組織ではなかなか大変な事態なのではないかと推察します。
それだけに、「やはりピクテ投信は本気なのだ」という感想には理解させられるものがあります。

(願わくば、交付目論見書の中に参考指数の記載やらを反映させると更に良いしそうすべきだと思うのですが…。別に任意のタイミングで誤りや不親切な記載を改善してはならないなんて規制はないですよね?)

その上で、気になることについて指摘したいと思います。

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iTrust | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2016/06/06(月) 01:11 ]
[ 最終更新:2016/06/06(月) 01:11 ]

ファンドの比較対象としての指数(ベンチマーク、参考指数等)について考察してみる。(2) ~投資家側にとっての評価
前回の記事では、投資信託の比較対照指数として、運用受託者の能力を測る機能としては、投資ユニバース全体を示す指数を使うのが妥当であると述べました。
それは、受託者の銘柄選択の的確さを測ることで、ユニバース全体を保有した場合との効果の差異によって受託者の能力が立証できると考えられるためでした。

しかし、実際にはそれだけでは足りない場合もあります。
投資ユニバースに比して受託者が有能であったと立証しても、それだけでは委託者側の運用成果の改善・最適化を企図する上で十分ではないとは、どういう場合でしょうか。またその場合、どういう比較対照指数が求められるのでしょうか。

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ベンチマーク、指数論 | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2016/06/05(日) 03:18 ]
[ 最終更新:2016/06/05(日) 16:07 ]

ファンドの比較対象としての指数(ベンチマーク、参考指数等)について考察してみる。
先日のiTrust世界株式の月報を取り上げた記事を契機に、ファンドの運用成績を比較する相手としての指数(一般的に、ベンチマークとか参考指数と称されるもの。ここではあまり厳密にせず「比較対照指数」とでも呼ぶことにします)の意義について議論が出てきています。

参考記事・ツイート
 iTrust世界株式の月報は内容がまったく不十分だー参考指数のデータを記載しなさい  (The Arts and Investment Studies)
 ピクテ投信投資顧問の誠実な姿勢が素晴らしいーiTrust世界株式への問い合わせに対する回答がありました  (The Arts and Investment Studies)
 投資信託には客観的に評価できる基準が欲しい (吊られた男の投資ブログ (インデックス投資))









当ブログでも何記事かかけて比較対照指数の機能あるいは/及び必要性について考えを整理してみたいと思います。


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ベンチマーク、指数論 | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2016/06/03(金) 02:27 ]
[ 最終更新:2016/06/03(金) 10:12 ]

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