海舟の中で資産設計を ver2.0
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
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SBI証券個人型DCにスパークスの日本株式ファンド追加
SBI証券の個人型DCラインナップに、5月24日よりスパークス・日本株式スチュワードシップ・ファンド(愛称:対話の力)が追加されます。
SBIBS_スパークス追加

本ファンドは、日本株式のうち割安株を投資対象とし、さらに、「目的を持った対話」により企業価値の向上を図ることによりリターンの獲得を目指しています。

既存ラインナップとの比較


既にSBI証券のラインナップにある日本株アクティブ投信としては、ひふみ年金ジェイリバイブ<DC年金>がありました。

ひふみ年金を含むひふみシリーズは、やはり割安株への投資を基本とした上で、運用報告書にもスチュワードシップコードに基づく対話・議決権行使に関する取り組みについてスペースを割いているなど、方向性としてはかなり類似したものがあります。
ただ、スパークス「対話の力」は、対話が企業価値向上の切っ掛けになるかどうかというのを銘柄選定の基準としており、運用手段(リターン向上)の中核そのものに位置づけている点で、さらに積極的なものといえそうです。

ジェイリバイブは、割安性を組入れ基準の一つとしている点では共通点もある一方、企業価値向上を目的とした対話をどの程度しているのかは「対話の力」やひふみほど明らかではありません(企業を評価する目的でのヒアリング等は積極的に行っているようですが)。
また、「対話の力」はジェイリバイブと異なり特に中小型株に限定しているわけではありません(組入上位には、日経225構成銘柄であるヤマハの名があります)。
そういう意味ではやや色合いを異にしているといってもよさそうです。

ひふみジェイリバイブスパークス
3年間のトータルリターン比較です。(ひふみ・ジェイリバイブともに、DC年金ファンドではなく同シリーズの中で運用期間の長いものを使っています)
この期間ではいずれもTOPIXを上回る成績を収めているようです。
将来もこのように好成績を残せるものか保証の限りでないのは当然ですが、差し当たっては頼もしさを感じさせる選択肢が増えたとは言えそうです。
特に、ひふみシリーズが純資産の急増で運用パフォーマンスへの影響が懸念されたり、一方で外国株に手を出す(日本株ファンドと言えなくなる)可能性が取り沙汰されたりする状況にありますから、運用姿勢に類似性のある日本株アクティブファンドが現れたことは、アクティブファンドユーザーには助かるかもしれません。

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DC(確定拠出年金) | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/05/24(水) 00:49 ]

JPX日経中小型株のインデックスファンドが登場。意外に使い道が難しそうだがともかく国内中小型株初のインデックスファンド
日興アセットマネジメントより、JPX日経中小型株指数に連動するインデックスファンドが登場するようです。

ファンド名称:インデックスファンドJPX日経中小型株
設定・運用開始日:平成29年6月5日
当初自己設定・継続申込開始:平成29年6月5日
決算日:6月8日(初回決算は平成30年6月8日)
申込手数料:上限3.24%(消費税8%込、以下同じ)
信託報酬:0.54%
販売会社:エース証券、日興アセットマネジメント


JPX日経中小型株インデックスは、今年の3月より算出が開始された指数です。
これに連動するファンドとしては、ETFでMAXIS JPX JPX日経中小型株指数上場投信【1492】が既に上場済み・One ETF JPX日経中小型【1493】が5月23日上場予定となっていますが、一般の投資信託としては初となります。
日経225とTOPIX以外の東証上場ETFのご多分に漏れず、1492に関しても出来高は振るわず、たまに1000口超になる日があるものの基本100株未満~500株、金額にして500万円もあればいいところという感じでした。
1492.jpg

今回、一般的な投資信託の形式で登場したことにより、より確実に指数をトレースした投資が可能になるものと思われますから、この指数を投資対象としていた向きには朗報といってよいでしょう。
販売会社がエース証券のみというチョイスがなんとも微妙ですが、いずれネット証券にも広がってくるのでしょうか。
エース証券は、2014年にもなってインターネット取引は件数少ないから廃止して電話取引に一本化するよ!なんていうことをやっているなかなかにアバンギャルドな証券会社でして、本当にここだけでしか扱わないとなると折角の新ファンドも売れ行きが危惧されます。

なお、販売会社になぜか日興アセットマネジメントの名前もありますが、ここが直販をやっているとは聞いた事もありませんから、たぶん当初自己設定の都合上の形式的な記載でしょうか。


また、日本中小型株式へのインデックス投資信託そのものもETFを除き初と思われます。
中小型株への投資手段が一つ確立したと言えそうです。

もっとも、指数の特性からして、ちょっと難しいところでもあります。

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投資信託 | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/05/21(日) 18:50 ]

SBIと楽天の個人型DC手数料無料化。両社の使い分けを考える
SBI証券と楽天証券が、確定拠出年金の運営管理手数料のうち自社の取り分を無条件で無料(国民年金基金連合会・事務委託先金融機関の取り分合計167円は別途掛かる)にすることになりました。
 SBI証券はiDeCoの手数料がみんな0円に!【5/19(金)から】
 iDeCo運営管理手数料改定!条件なしで誰でも0円に!
両社ともに所定の残高以上を条件として無料とされており、更に期間限定キャンペーンとして無条件で無料となっていましたが、今回の改定によりそれらの条件・期限がなくなったことになります。
無条件・無期限で運営管理手数料無料(167円)になるのは、スルガ銀行に続いて2・3例目となります。
報道によっては、なぜか、「無条件で無料になるのは業界初」と紹介しているものもあるようですが、スルガ銀行は何年も前から無料ですから、明らかな誤りです。


運営管理手数料は掛金から天引きされてしまいますから、(最終的には所得控除の効果で取り戻せるとはいえ)非課税での運用に回らなくなってしまいDC口座内のパフォーマンスを抑制してしまうのは困ったものでした。しかも、掛金の上限が12000円~68000円と限られているだけに、率的にも無視できません。
それだけに、ここが確実に無料(167円)になるのはパフォーマンスを大きく改善させることが確約されることになり、極めて加入者に有利になってきます。

無条件無料の先達であったスルガ銀行は、ラインナップされている投資信託の信託報酬が全体的に割高なきらいがあり、トータルでは必ずしも有利かどうか微妙なところでした。
これに対し、今回のSBI・楽天の両社は、ともに運用の中核たるべきインデックスファンドはほぼ最低水準のコストのものが全資産クラスにわたって揃っており、そのほかバランスファンドやアクティブファンドなどにも優良なものが並んでいて、運用機能において申し分ありません。

これにより、もはや個人型DCにおいてSBI証券と楽天証券以外を選択する合理性は無くなったと言っても過言ではないでしょう。
運用手数料が無料で初めて土俵に乗れる、もはやそういう状況です。

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DC(確定拠出年金) | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/05/20(土) 03:20 ]

SBIベネフィットシステムからの状況説明メール到着。要するに今回の件で何が問題なのか
先月発生したSBIベネフィットシステムズによる誤徴収につき、5月16日付でお知らせのメールが来ていました。
参考:【追記あり】SBIベネフィットシステムズが事務委託先金融機関手数料を誤徴収

SBIBS誤徴収回復

基本的には、書かれている説明は、利用者サイトに掲載されていたのと特段変わりがありません。
結構時間が経った割に、特に新たな情報が付加されるようなことはなかったように見受けます。



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DC(確定拠出年金) | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/05/19(金) 01:21 ]

楽天証券資産形成フェスティバル
5月13日に開催された楽天証券資産形成フェスティバルに行ってきました。

楽天証券社長の開会挨拶によると、同社のイベントで「短期目線で相場などを追いかける」のではなく「長期的に資産を積み上げていく『資産形成』の目線」のものは初めてだということです。
そのようなイベントを新たに行うことにしたのは、やはり公的年金などにも一定の限界が出てきている一方で個人型DCやNISA・積立NISAなど長期投資のための制度を整備していることから、今後はそういった制度の利用を避けて通れない。短期的なトレーディングとしてではなく長期的に資産を積み上げていくイメージの資産形成を、もっと生活に根差したものとして定着させる必要がある。そういった問題意識からのイベント企画となったということです。

長期的な資産形成に向けての取り組みをしようという方向性は、そういえば昨年7月の楽ラップのセミナーのときも誰かが言っていました。その手段がラップ口座とはとても賛同できませんし、余計に高コストなIFA経由の商品に至っては論ずるにも値しませんが、方針そのものは支持するに足りると言ってよいかと思います。

今回のイベントでは、個人型DCや積立投資、あるいはマネーフォワードによる資産管理といった長期目線での話が多く含まれており、まず趣旨に沿っている部分が多いと言えそうです。
一方で、楽ラップやテーマ型の投資サービステーマ型投信など、コストも高く長期資産形成には不向きな話も見受けられたのは残念なところですが…


当日の内容を全部書くときりがありませんので、マネーリテラシーという面で最も印象に残った、芥川賞作家・羽田圭介氏の講演を中心に紹介します。

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[ 2017/05/16(火) 03:24 ]

楽天証券でポイント利用&100円投信スタート。超小規模投資の選択肢が拡大
楽天証券にて、「楽天スーパーポイントによる投信買付」と「100円からの投信買付」がスタートします。

楽天証券、「楽天スーパーポイント」で投資信託が購入可能に
業界最低水準!投資信託の買付が100円から可能になります!

これによって、ますます小口から効率的な投資が可能になります。

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[ 2017/05/14(日) 03:36 ]

CFA協会のDCセミナーに参加
CFA協会の主催するiDeCoにおける顧客本位の原則(Investors First)というセミナーを聴講してきました。

この協会のセミナーは、CFA(認定証券アナリスト)や業界の中の人向けのものも多いようですが、今回のイベントは私も利用している個人型DCに関するものである上に、参加対象として「個人投資家(含むブロガー)」などと書かれており、こうなれば参加しないわけにもいかないというものです。
さらに、講師のうち一人は日経新聞の田村正之氏ということで、これもまた参加を後押しします。(ほかにコンサルタントの牧村博一氏)

当日は、50人程度の会場だったでしょうか、座席はほぼ埋まる感じでしたから関心はそれなりに高かったようです。


以下、講義の内容を記録します。

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[ 2017/05/10(水) 03:55 ]

市場別指数というのも意外に筋が悪い
東証1部から2部に降格した大型株のせいで、指数が歪んでいるという問題が起きているようです。
降格組荒らす2部指数、時価総額突出でゆがみ-シャープの次は東芝か

記事によると、シャープが東証1部から2部に降格してからというもの、2部銘柄としてはあまりにも巨大すぎるため、東証2部指数が「シャープ指数」と化してしまっているそうです。
時価総額加重平均型指数の特性により特定の巨大時価総額銘柄に引きずられてしまうのは、数年前のJASDAQ指数が「ガンホー指数」となっていたのが記憶に新しいところです。
もっとも、ガンホーの場合は主力商品「パズドラ」の好調により株価が急上昇して時価総額が一気に膨張したものでしたが、今回のシャープや東芝の場合は最初から図体の大きな銘柄が加入するということで、指数が歪むことは最初から分かっているという点で事情が若干異なっています。
単に業績や財政状態が悪化しただけであるシャープはともかく、度重なる不祥事が要因である東芝については、このような影響を起こさせてまで敢えて降格による上場維持をするのもどうなのか、いささか考える余地はあるかもしれません。


一方で、このような市場別指数が果たして運用のベンチマークとして適切なのかどうかも再考が必要かもしれません。
記事によると、東証2部指数は従来、中小型株式指数としての位置付けで見られていたようです。
確かに、2部は1部に比べて要件が緩く、小さな時価総額でも上場できるため、小型株の頭数が多くなりやすい市場ではあります。
ただ、東証1部に指定される要件は時価総額だけでなく、株主数・純資産残高(債務超過でないこと)・当期利益(損失でないこと)など多岐にわたっています。そして要件を一つでも満たさなければ、いかに時価総額が巨大であっても2部にしか入れなくなります。
また、1部の要件を全て満たしていたとしても、会社側の意思によってはいつまでも2部に居座ることもできます。
要するに、東証2部が本当に中小型株指数としての実質を備えているかどうかは、実はかなりあやふやにしか(もしくは全く)担保されていないのです。
「中小型のまともな優良株、優良すぎて大型になっちゃったけど1部に行く気がない株、業績不振などで要件を満たせなくなった『独活の大木』株」などが雑然と入り交じり、実は何らの統一性もない。それが東証2部という市場であり指数であるといえます。(これはジャスダックやマザーズにも通じます)

このような指数を、中小型株運用という特定の運用スタイルに当てはめるのはいささか無理があるような気がします。
ベンチマークとして使うなら、やはりそこは市場に捉われず時価総額のレベルで構成銘柄を決める(大型株・小型株といった運用スタイルをしようとする場合)ような、運用スタイルに照らして首尾一貫した指数でなければ、基準として意味をなさないでしょう。
米国では大型株のS&P500指数・中型株のS&P400指数・小型株のS&P600指数など、NYSE上場であろうがNASDAQ上場であろうが関係なしに時価総額を基準にして選ばれています。
日本でも、例えばRussel/Nomura指数は市場関係なしに時価総額で分けるサイズ別指数やPBRで分けるバリュー/グロース指数が提供されています。また、MSCI JAPAN指数においても、時価総額によるサイズ別指数などが提供されています。
大型株・中小型株などといった運用スタイルを前提において、その評価基準として使うのであれば、これらのような目指す運用スタイルを忠実に再現した指数でなければ意味がないと思います。市場別の指数には、特にその市場が何らかの運用スタイルと結びつくことが保証されていない以上、ベンチマークとして実はあまり用をなしていないといわざるを得ません。

ベンチマークは運用成果を正確に評価するための基準です。そのためには、目指す運用スタイルをきちんと表現できている指数なのかどうかを検証して、指数の選択に気を使う必要があります。
シャープや東芝の存在により市場別指数の歪み、「中小型株指数として機能しない」という問題が顕在化した今、もう一度ベンチマーク選定の的確性を検証するべきときかもしれません。


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ベンチマーク、指数論 | トラックバック:0 | コメント:2
[ 2017/05/09(火) 03:51 ]

米国株・米国ETFとご一緒に※※※はいかが?
改めて言うまでもなく、いまや米国はじめ海外上場証券へのアクセスが加速度的に改善している状況にあります。
特定口座対応の進捗や手数料の引き下げが進んできたり、「スマホ証券」の登場などもあって、取引手順も税務処理も費用も格段に楽になっています。
米国株には配当利回り・配当成長が大きな銘柄も多いことが知られており、こうした点に着目した投資も根強い人気を博しています。
また、米国ETFは国内上場ETFより格段に流動性が高く、経費率も極めて低いことから、(超低コストインデックスファンドの登場により嘗てほどの絶対的な優位性まではないとしても)インデックス投資の一手法としての人気は未だに高いものがあります。

さて、米国株・米国ETFへの投資を行うにあたって、大きな泣き所が配当課税であることはよく知られています。
すなわち、日本の居住者の場合、米国で源泉税10%を徴収された後、日本国内での課税にも重ねて服することになります。
無論、外国税額控除の制度により海外での税額を取り戻すことはできるとはいえ、そこには限度額が設定されているため、米国で徴収された税額のうちごく僅かしか戻ってこない場合もあります。

高配当株であれば当然徴収される金額も大きくなってしまいますし、インデックス投資としてETFを利用している場合でも(ファンド内での利息・配当が分配金として有無を言わさず出てきてしまうため)二重課税を取り戻せないとなると無分配投信と比べて税金分だけ下振れ圧力が掛かり続けることになります。
このような状況が長期的に続くと、パフォーマンスに与える影響が見過ごせなくなってきます。

そこで、少しでも二重課税の取戻しが増やせるような策をご紹介したいと思います。


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外国株・ETF | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/05/06(土) 03:00 ]

金融機関側も意外にきちんと情報開示はしている。それで、受け取るべき側はきちんと受け止めているのだろうか?
ご案内の通り、現在の金融庁は、「顧客本位の業務運営」を掲げ、「長期的な資産形成に適した商品の販売」「顧客の立場に立ったわかりやすい情報の提供」等を訴えています。
監督官庁がこのような姿勢であることそのものは、健全な市場の形成という点からすれば、むろん、悪いことであるはずはありません。
しかしながら、私は、過去にも折に触れて言及してきたような気もしますが、このような政策方針が所期の成果を収めるためには、投資家の方にこそきちんと情報を受け取り商品選別に活用していく責任があるのであり、それなくしてはいかに金融機関側に規制をかけたところで画餅にしかならないと考えています。

カンチュンド氏が、フィデリティ・USリート・ファンドBについて考察記事を書かれています。
やっぱり残念な『フィデリティ・USリート・ファンドB』
 (カン・チュンドのインデックス投資のゴマはこう開け!)

記事では、
・フィデリティ・USリート・ファンドBが、運用収益以上の分配をしているために基準価額が下がっており、、それは資産運用として不合理であること
・同ファンドの月次レポートを見れば、基準価額の上げ下げが要因別に分解された分かりやすい情報開示があること
・フィデリティのサイトにも、負け続けている運用成績が正直に書かれていること

などが指摘されています。
⇒ ある意味、
ここの運用会社(フィデリティ投信)は、
とても親切な情報開示を行ってくれているわけです。

〇 私たちは、ファンドの成長以上に、
お金を分配し続けていますよ。

〇 フィデリティ・USリート・ファンドBの成績は、
米国REITの平均値である
FTSE NAREIT Equity REITs インデックスに
劣っていますよ、と。
この纏めは実に要点を示しており、カン氏のこの記事を読み、指摘されている資料を読んでいけば、このファンドに投資するのがいかに不合理な行動であるかが誰でも容易にできることでしょう。
それはカン氏の解説が分かりやすいのも勿論ですが、何よりも、運用会社自身がきちんとガラス張りの情報開示を(有利な情報も不利な情報も)行なっているからこそです。

似たような事例は、過去に当ブログでも取り上げています。ラサール・グローバルREITファンド(毎月分配型)の事例です。
分配金減額について分かり易い説明。今一度、投資戦略を再考する契機にしたい
ここでも、運用会社である日興アセットマネジメントは、分配金減額の機を捉えて「現行の分配金は過大水準であり基準価額を押し下げること」「分配金が減額されようがされまいが投資家の利益には実は全く影響がないこと」をはっきりと明言しています。
分配金の額を理由にファンドを選ぶような投資戦略が不合理・無意味であることを示しているのに他ならず、こちらもかなり思い切った情報発信といえるものでした。


世の中には、情報開示が全くなっていないファンドもあるでしょうが、少なくともここで取り上げた2本のファンドはそうではありません。自ファンドのネガティブな情報も包み隠さず流しています。
では、ここまで不利な開示をしているファンドは、不人気でしょうか?

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[ 2017/05/02(火) 02:02 ]

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