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海舟の中で資産設計を ver2.0
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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安房

Author:安房
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
投資関係中心に語ります

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UBS (5)
ESG (2)

たわらノーロードから目標リスク水準に応じた最適化バランスファンド登場。emaxis最適化バランスと類似だが
たわらノーロードシリーズより、目標リスク水準を設定するタイプのバランスファンドが設定されています。

詳細を確認します。
たわらノーロード 最適化バランス(保守型)/(安定型)/(安定成長型)/(成長型)/(積極型)
投資スキーム:以下の9種類のインデックスに連動するマザーファンドに投資するファミリーファンド方式
国内株式:TOPIX
国内債券:NOMURA-BPI総合
先進国株式:MSCIコクサイ
先進国債券:シティ世界国債インデックス(除く日本)
先進国債券(為替ヘッジ):シティ世界国債インデックス(除く日本、為替ヘッジ)
新興国株式:MSCIエマージング
新興国債券:JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス
国内リート:東証REIT指数
先進国リート:S&P先進国リートインデックス(除く日本)

目標リスク水準(年率):保守型2%、安定型5%、安定成長型7%、成長型10%、積極型13%
信託報酬:0.54%
運用開始:平成30年1月24日
販売会社:SBI証券、楽天証券



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たわら | トラックバック:0 | コメント:2
[ 2018/01/06(土) 19:08 ]
[ 最終更新:2018/01/06(土) 19:08 ]

米国株投資。法人税減税可決により、気にしないでよいと思うが一瞬だけ決算が極端に「悪化」するかも
昨年は、インデックス投資の環境が大幅改善した年であると同時に、米国株投資のプレゼンスが大いに高まった年でもありました。
ブログ界でも、米国株ブロガーと総称される、米国個別株あるいは米国株関係インデックスへの投資を戦略の中心に据える人たちの勢いが増しているといわれています。
また、インデックス投資としても、iFree S&P500インデックス楽天VTI楽天VYMなど優秀な米国株インデックスファンドが登場しており、米国株投資がますます身近な存在になってきているのは明らかです。

折しも、米国議会では上下両院で法人税率の大幅引き下げが可決されています。
税率が下がるということは、言うまでもなく、同じだけの税前利益を稼ぎ出したとしても会社の手元に残る分が増える(税引き後の純利益が押し上げられる)わけですから、結果として基本的にはポジティブな影響になるはずです。
従って、米国株投資を行っている向きには、極めて喜ばしいニュースと受け止められていることかと思います。

基本的には、その通りの認識で問題ないものと思いますが、ただ、一瞬だけ話が変わることがあるかもしれません。
次の決算発表(12月以降締めの最初の四半期/年度)において、税金費用が増える→純利益が押し下げられる→EPS(一株純利益)が悪化するといった事態になる可能性があります。
その為、決算発表後、一瞬だけ株価がネガティブに反応してしまう可能性があります。

税率が下がったのに税金費用が増えるとは、いかにも直感に反する話です。
なぜそのようなことが起こるのでしょうか。
からくりは、税効果会計という、企業会計上の技術にあります。

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会計 | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2018/01/05(金) 08:50 ]
[ 最終更新:2018/01/05(金) 08:50 ]

米国株式の税引前配当金等の逆算シート
バンガードのETFをはじめ、いくつかの銘柄では12月29日に米国株式・ETFの配当金が入金になっている場合があります。

SBI証券の場合、これに対応する配当金の計算書は翌営業日にならないと交付されないはずですので、1月4日を待たなければならないことになります。
こうなると、計算の途中経過(税引き前の配当金、海外及び国内での源泉税、それぞれの円換算額)がわかりません。
税務申告など、12月末までの収支を年末年始の休み中に確定させたい向きには大変不便なことになります。

これらにつき、計算式を入力したシートを作成しましたのでご参考に。  計算シート

表計算ソフトのゴールシーク機能を利用すると、税引き前の配当金・途中の源泉税につき、円建て・ドル建てで各セルに算出されます。


SBI証券の場合、年の途中に受け取った配当金の計算書を見てみますと、計算プロセスは以下のようになっているようです。
(1) ドル建ての税引き前配当金及び米国源泉税を、「海外支払日のドル円TTB」にて円換算。(これにより、円建ての米国源泉税引き後・国内税引き前配当金も算出できる)
(2) (1)にて計算された、円建ての米国源泉税引き後・国内源泉税引き前配当金に、国内の税率(国税15.315%、地方税5%)を乗じて、円建ての国内源泉税を算出。
(3) (2)にて算出された、円建ての国内源泉税を「国内支払日のドル円TTM」にてドル換算。
(4) (3)にて計算されたドル建ての国内源泉税を、ドル建ての米国源泉税引き後・国内源泉税引き前配当金から差し引いたものが、ドル建ての入金額となる。

海外支払日は、株式・ETFの発行会社のサイトなどで確認できるかと思いますが、「国内支払日」(証券口座の入出金明細に記載の日付)の前日あるいは前々日のことが多いようです。
なお、為替は三菱UFJリサーチのウェブサイトで検索できる数値でよさそうです。

あくまでSBI証券の計算方法であり、他社では異なっているかもしれません。
SBI証券で米国からの配当金を受領しており、1日も早く計算したいという場合は、上記の計算シートを参考にしてください。
(尚、計算書の発行後に改めて突き合わせることを強く勧めます)


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外国株・ETF | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2018/01/01(月) 22:21 ]
[ 最終更新:2018/01/01(月) 22:21 ]

つみたてNISA 全世界株式時価総額比率ポートフォリオ比較(2018/1/1現在)
名実ともにつみたてNISAの制度の実施年になりました(受渡日ベースでの適用となるため、12月終わり頃から発注は可能でした)。

この正月休みを利用してつみたてNISAの買付ファンドを検討・決定しようとしている方も多いかと思います。


20年の長期運用となると、基本的には企業経済活動による利益を享受し続ける株式での運用が主眼となります。
また、資産配分としては時価総額の比率が一つの有力手法と考えられています。

時価総額比率によるポートフォリオの組成について、過去の記事中に紹介しましたが、その後信託報酬の改定があったりしたので、これを織り込んだ表を作成します。
ポートフォリオの参考としてご覧ください。

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つみたてNISA向け全世界株式ポートフォリオ | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2018/01/01(月) 20:29 ]
[ 最終更新:2018/02/27(火) 01:41 ]

2018年の幕開けに当たり、業務運営に関する基本原則(フィデューシャリーデューティー)を宣言します
2018年が無事に開けました。
本年もよろしくお願いいたします。

新年の計は元旦にあり、というわけでもありませんが、ここに、当ブログの業務運営に関する基本原則を宣言することとします。 (参考:金融庁

1. 【顧客本位の業務運営に関する方針の策定・公表等】
当ブログは、もっぱら個人投資家としての立場から、投資・資産管理及び関連領域に関し、最新情報の共有・分析や考察の提供など、実践のために有益と考えられる知見を提供します。
上記活動は、これを無報酬とします。

2. 【顧客の最善の利益の追求】
金融を本業としない個人投資家としての限界の範囲内において、可能な限り良質の情報提供に努めます。
上記の為に、金融商品情報にとどまらず、税務・法律など関連分野も含めて自らの知見の維持・向上・提供を心がけます。
これにより、閲覧者ができる限り合理的・有利な資産形成・資産管理を実現できるように努めます。

3. 【利益相反の適切な管理】
当ブログは、閲覧者の行為に関連して収益を得る媒体とはしません。
「閲覧者の行為に関連して収益を得る」とは、「商品紹介リンク利用(リンク踏みあるいは購入)による収益を得る」「金銭の支払いや広告の閲覧を記事閲覧の条件とする」「相談料を請求したり、商品業者から紹介料を受け取る」等を典型としますが、これに限られません。
これにより、専ら個人投資家たる閲覧者の利益を図ります。

尚、本項はあくまで管理者が他に本業を持つ個人投資家という、閲覧者と同じ足場に立つものであることから来るもので、たとえば専門知識により相談を本業とするFP等の収益を得る営みを直ちに否定するものではありません。
また、メディア取材などブログ閲覧者と直接関係しない場面において(ブロガーとしての肩書によるものであっても)収益を得ることは直ちに否定しません。但し、その場合でも、提供する情報の質・スタンスは変えるものでないことを原則とします。

4. 【手数料等の明確化】
本ブログの閲覧に関しては、直接・間接に閲覧者に料金その他経済的負担を生じさせるものではありません。
ただし、ブログ外での活動に関しては、依頼者の定めに則って報酬を得る場合がありますが、その場合でも発信情報について基本的スタンスを変えるものではありません。
また、ブログサービスやパーツなどの利用に付帯して、管理者の手の及ばない広告が表示されることがあります。

5. 【重要な情報の分かりやすい提供】
商品間や制度間、販売会社間などの比較情報(手数料や商品特性などを含むがそれに限らない)、税制・法制など、できる限り多角的・深い分析の提供を心がけます。
単に既存の公開情報を流すだけでなく、自分なりの考察を加え、資産形成・資産管理の実践に当たって一助となる付加価値をつけることを目指します。

6. 【顧客にふさわしいサービスの提供】
「低コスト重視・税制優遇の最大限の活用・流動性の高さ(現金化の容易さ)の重視・合理的f合法的な節税」等、誰にとっても有益・適切と信じる情報の提供を心がけます。

7. 【従業員に対する適切な動機づけの枠組み等】
管理者のほかに従業員はいませんが、自分自身として、オフ会やイベント参加などの適度な楽しみにより、本原則の通りに運営を続けていくことのモチベーションの維持・増進を行います。



一ブロガーのくせにどう考えても大仰、明らかに冗談半分ですが、新年というタイミングだからネタとして投下しても多分許してもらえるでしょう(←そのスタンスが既にフィデューシャリーじゃないんじゃないか?)
また、DCやつみたてNISAで債券を排除して税制優遇最大限の活用を実践しておいたことで、一応の言行一致を付けておいたので、何とかここで宣言しても大丈夫かな、というタイミングでもありました。

まあ、方向性として大きく食い違うものではないとはいえほぼネタとして宣言しただけですから、この宣言によって特に堅苦しさを増したりすることもないはずなので、今年も従来通りお付き合いいただければと思います。


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雑記 | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2018/01/01(月) 00:00 ]
[ 最終更新:2018/04/15(日) 15:24 ]

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