たわらノーロードシリーズのうち、7本のファンドの初回決算に係る運用報告書がアップされていました。

早速、運用状況をみてみますと……うん？　乖離の大きなファンドが見受けられます。
運用報告書の数値を元に、月次の状況を追ってみたのが下図になります。

＊「当期中の基準価額と市況の推移」「1万口当たりの費用明細」より作成。
＊コストは、簡便的に全期間に亘って均等に生じたものとして月割り計上。設定月と決算月はそれぞれ半月分とする。
＊日経225は、運用報告書のベンチマークが配当抜き指数のため、東証のウェブサイトより日経平均トータルリターン・インデックスをダウンロードして指数の騰落率を計算。

まず、多くのファンドが設定最初の月に盛大な乖離を叩き出してくれています。（特に先進国の株式とリート、新興国株式、国内リートが無残を極める）
差異要因につき、運用報告書には共通して「設定当初マザーファンドを非保有であったこと」という文言がありますが、現金比率が高かったのでしょうか？
それにしても、海外資産は指数がプラススタートの先進国リートがプラス乖離、同じくプラススタートの新興国株式がマイナス乖離、指数がマイナススタートの先進国株式・債券がプラス乖離、国内資産はプラススタートの債券もリートもマイナススタートの日経225もマイナス乖離と、どうも一貫性・法則性が見えてきません。

また、当初ついた乖離がその後最後まで横ばいで続いてくれていれば、運用そのものは安定しているものと信頼しても良いのですが、期中にもところどころ暴れているものが散見されています。
先進国株式の6月の乖離が▲0.38％、7月には逆に＋0.22％、先進国リートが6月に▲0.26％、新興国株式の6月＋0.27％、7月▲0.53％、9月▲0.33％、10月半月で＋0.23％、などは目立っています。
6月7月あたりに大きい乖離が多いところから、Brexitによる為替の混乱の影響があるのかとも思いますが、先進国債券は6月も7月も他の月より目立って大きな乖離を出しているわけでもありませんから、そればかりが原因というわけでもないような気がします。
国内ものは比較的おとなしいですが、リートが6月7月8月と立て続けに0.1％幅を超えるやや大きめの乖離を出しているのが気になります。
初回の短期変則決算とはいえ1期分の実質コストの半分以上から、ところによっては1期分以上の幅を1ヶ月で乖離している箇所も見受けられ、困惑を禁じえないのが正直なところです。

ファンドの立ち上げ期に多少大きめのブレがあるのはある程度致し方ない面もあるのかもしれません。
しかし、期中も大きなブレがあるとなると、果たして運用の手腕を信用していいのかどうかちょっと心配になってきます。
特にたわらの場合、マザーファンドの規模もほとんど言い訳にできないレベルの大きさになっているはずですし…（日経225は十億の桁、そのほかの6本は百億または千億の桁に達する）
あまりインデックスとの乖離が頻繁に・大規模になってくると、せっかくインデックスのリスクやリターンを元に投資計画を策定しても意味がなくなってしまいます（無駄に追加的なリスクが増加してしまう）
指数より上ブレするということは積立中にあるべき価格より高い価格で掴まされることであり、そのブレが是正されただけで謂れのない損失を蒙ることになります。更なる下ブレが起ころうものなら余計に損失に陥る可能性だって出てきてしまいます。そうしたリスクのあるファンドが、果たして長期積立に適するのか、という議論も、ブレが続くと起こってきかねません。

ニッセイ＜購入･換金手数料なし＞シリーズが低コストを独走していた時代は、ちょっとくらいブレがあってもそれを補って余りあるくらいのコスト差があったため、優位性は揺るぎ難いものだったでしょう。
今回のたわらノーロードシリーズは、コスト面ではその頃のニッセイに並ぶかそれを凌ぐくらいの優秀さを誇っています。しかし、今はこれでも独走態勢にあるわけではありません。たわら、ニッセイ、更には三井住友DC、iFreeに至るまで、似たようなコスト帯の商品がひしめいています。
今や、コストのみならずトラッキングエラーの面、すなわちブレなくインデックスに追随する信頼性の高い運用技術を備えていないと、優位性は簡単に覆ってしまいます。より確実性の高い運用のために、ブレの多いところから少ないところへの移転が起こりかねません。
そういう意味で、運用会社は今こそエラーのない運用の技術を真剣に競わなければならない時代に入ってきているともいえます。

たわらシリーズは、まさにその競争を引っ張っていくべき存在であったはずです。
それだけに、今回のこの大きく頻繁な乖離につき、詳細な原因の分析及び説明が求められ（たとえば、市場の需給の偏り・流動性などのどうにもできない事情によるのか、それとも運用手法に何か問題があっただけなのか…）、今後の乖離の頻度及び幅の減少につき信頼を与えることが急務なのではないかと思います。