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2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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Author:安房
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
投資関係中心に語ります

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DC向け直販ファンドが一般販売されています
当初、実質的に個人型確定拠出年金向け専用として直販形式でリリースされていた投資信託が、このほどSBI証券と楽天証券で一般販売開始されていました。


詳細を確認します。



ファンド名SBI取扱開始楽天取扱開始投資対象ベンチマーク・参考指数信託報酬純資産残高(2月末)
好循環社会促進日本株ファンド3/103/3国内株式なし1.2204%1.05億円
SOMPO日本株バリュー・プラスファンド3/103/3国内株式TOPIX1.2204%119,031円
SOMPO Jリートファンド3/103/10国内リート東証REIT指数0.8964%104,173円
SOMPO外国株式アクティブバリューファンド(リスク抑制型)3/103/10海外株式MSCIコクサイ1.2204%1.16億円
SOMPOターゲットイヤー・ファンド2055/2045/20353/10バランスなし1.2204%0.06億円<2055>
0.05億円<2045>
0.05億円<2035>

*純資産残高は月報より。
*信託報酬は8%の消費税込。
両社とも、上記全てのファンドをノーロードで販売します。

各ファンドは、いずれも損保ジャパン日本興亜アセッ個人型DCプランに合わせてリリースされたもので、テーマ型である好循環社会促進日本株促進ファンドを除き基本的にバリュー運用のアクティブファンドでした。
 参考:損保ジャパン日本興亜AMの直販ファンド?
ところが、純資産残高を見ても分かるとおり、資金の集まりは悲惨そのものと評するしかないありさまです。
SONPO日本株バリュー・プラスファンドとSONPOJリートファンドの10万円台の残高そのものも目を覆いますが、その他の一見ましなように見えるファンドも含めて、月報の純資産推移を見るといずれもやけに平板な推移でして、当初自己設定以外は全く資金が入っていないのではないかと疑われます。
今回ネット証券の両巨頭で販売を始めたのは、それに対するてこ入れの意味かもしれません。
その甲斐あってか、楽天証券で取扱の始まった3月3日を境にSOMPO日本株バリュー・プラスファンドは100万円ほどの純資産の増加が観測されています。まことにご同慶の至りです。
一方、好循環社会促進日本株ファンドのほうは、特に現段階で目立った効果は見受けられていません。


ただ、信託報酬水準は特に同種アクティブファンドと比べて低廉というわけでもありません。
インデックスファンドが0.2%弱~0.3%台で買えたり、スマートベータ系アクティブファンドもひとくふうシリーズたわらノーロードplusシリーズのコスト水準を頭に入れてみますと、あえて損保ジャパン日本興亜のファンドを選ぶ理由があるかどうかはかなり疑問になってきます。

同じDC専用ファンドの一般売りでも、ニッセイ日経225インデックスファンドや三井住友DCシリーズなどの一般販売と異なり、前向きな販売戦略という印象も抱きにくければ投資家にとってのメリットも大したものとは感じ難いというのが正直なところでした。



それにしても、DCプランのリリースとあわせて設定したほどですから、これらのファンドは損保ジャパン日本興亜DCプランにとって旗艦ファンドに近い位置付けであったのではないかと思います。
それがこんなにも資金が集まっていないとなると、同プラン自体もかなり厳しい状況にあるのではないかと推察されます。
DCプランを始めたばかりの運営管理機関の専用ファンドであればこの程度は仕方ないでしょうか?
しかし、大して変わらない頃にスタートした楽天証券の個人型DCでしか取扱のない楽天ターゲットイヤー2030/2040/2050の月報を見てみますと、絶対額は大したことがないにしても、着実に純資産の増加が見受けられます。
やはり、「DC専用だから」「プラン自体がスタートして間がないから」というだけではない(加入者そのものが伸び悩んでいる)という気がします。


損保ジャパン日本興亜アセットのDCプランは、月額2万円以上の拠出で当初から運営管理手数料が167円(信託銀行・連合会分のみ)、1万円以上でも月額307円(資産残高100万円到達後は167円)という手数料面での魅力があっただけに、ここまでとは流石に予想外でした。
ただ、運用商品は上記のファンド以外も含め、高コストなアクティブファンドしかないラインナップでして、信託報酬を含めて考えると必ずしも有利な運営管理機関とは言い切れず、それだけに「これらのアクティブファンド群にコストを負担して60歳まで付き合えるか?」というシビアな検討が迫られました。
 参考:損保ジャパン日本興亜AMの直販DCは見かけ上の低コストで客を誘い込むスタイル?
運営管理手数料での優位性にもかかわらずかくも不人気なように見受けられるのは、こうした判断を迫られるのを嫌気して、「アクティブファンドもある」「インデックス運用で最低コストでの運用もできる」という両方の運用手法を兼ね備えた楽天証券やSBI証券がより選好された結果かもしれません、
今までのところ、投資家は見かけの運営管理手数料のみに捉われるのではなく、きちんと中身の運用商品まで吟味しているようです。

損保ジャパン日本興亜アセットマネジメントは、DCのラインナップについて、今一度戦略を練りなおす必要があるのかもしれません。
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DC(確定拠出年金) | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/03/12(日) 02:01 ]

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