海舟の中で資産設計を ver2.0
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
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emaxis slim新興国株式の登場は、他クラスとは異なって新興国株式の価格競争を否応なしに加速させる?
当ブログでも既報のemaxis slim新興国株式インデックスの登場の意義について。

もともと、emaxis slimインデックスシリーズというのは、シリーズ登場時のプレスリリースによれば、
、他社類似ファンドの運用コストに注意を払い、機動的に信託報酬を引き下げることによって、今も、そしてこれからも業界最低水準を目指し続ける
というものです。
そして、他社類似ファンドとは何かというと、同じプレスリリースによれば
※対象範囲:ETF・DCを除く公募追加型株式投信を Fundmark の分類を参考に三菱 UFJ 国際投信で集計。
となっています。

つまり、Fundmarkにて同じ分類でさえあれば、連動指数が何であるかは問題にならない(もっと言えば、ファンドオブファンズであろうがアクティブであろうが比較対象になりえる)ということです。

実際に、emaxis slimバランス(8資産均等型)は、信託報酬をiFree8資産バランスと同率に揃えてきていました。
これは、iFree8資産バランスがFundmarkの分類でいう「海外ハイブリッド-バランス-株式組入中位(F)」という分類の中で最安だったためにそれに合わせたということに他なりません。
iFree8資産バランスは新興国株式がFTSE RAFI エマージング指数ですが、特にそのような部分での違いは問題にしていないであろうことが分かります。

同様に、今回の新興国株式でも、「海外株式-エマージング-エマージング(F)」という分類の中で最安だったiFree新興国株式に合わせたに過ぎないと考えられます。
「今までの資産クラスと違って今回は自ら業界最安値を切り開いた!」とまで言うのは些か言い過ぎで、既存最安値に合わせるという意味では今までと同じです。
ただ、連動指数が既存最安値は異色のFTSE RAFIで今度出すのがメジャーなMSCIエマージングだったということから目立つことになり、事実上は投資家に与える影響は大きいですが、それだけのことです。特に運用会社の企画の姿勢が根本的に変化しているわけではありません。


とはいえ、今回は、三菱UFJ国際投信の意思によらず別の要因から、競争が今後激しくならざるを得なくなる可能性があります。
それを引き起こす刺客になる可能性があるのがexe-i新興国株式ファンドです。




エマージング株式に分類されるファンドでさえあれば対象指数がFTSEであろうがなんであろうが、アクティブだろうがファンドオブファンズであろうがemaxis slimのコスト比較対象になるのであれば、FTSEエマージング指数を参考指数とするFoETFsのexe-iだって比較対象になりえることになります。排除する理由がありません。
そして、exe-iの信託報酬を見ると0.3794%。emaxis slimが0.3672%ですから、その差は僅かに0.0122%。
先進国株式でも債券でもexe-iは競争相手になり得たはずですが、実際には信託報酬の差があったことから、新興国株式で初めて意識させられることになります。


僅かであれexe-iが負けているのであれば意味ない?
忘れてはいけません。exe-iの信託報酬は、米国上場ETFの経費を込みでのものです。米国上場ETFとは、つい最近も経費率引き下げの実績があるiシェアーズと、ライバルとの比較表を公式サイトに載せるほど最安値アピールにこだわるチャールズシュワブです。
もし、この競争が続いた結果としてETFの経費率が下がれば、その分だけexe-iの信託報酬も自動的に下がります。
iシェアーズが一挙に0.02%引き下げてきている実績から考えても、0.0122%程度の差であれば早晩逆転してしまう可能性があります。

こうなると、三菱UFJ国際投信としては、必死になって自らもコスト引き下げを連発して追いかける立場に立つことを余儀なくされます。
追いかけなければ、「常に最安値と宣言したのは嘘か、所詮こんなものか」と嘲られ信用を失墜するだけですから、追いかけざるを得ません。しかも米国でのETFのコスト引き下げ競争は止まるところを知りません(まして新興国株式はまだ引き下げ余地が結構あります)から、exe-i対emaxis slimの戦いもまた長期にわたって続いていくことになります。


事実上(国内運用会社だけではなく)米国ETFとの引き下げ競争になる。これを三菱UFJ国際投信が意識していたのかいなかったのか、それは分かりません。
もしそこまで織り込んでいたのなら、本当にコスト低減を本格化する意思が本物だと素直に敬意を表します。
いずれにしても、今までとは異なった次元で継続的なコスト低下が従来高コストだった新興国株式の公募投信の中で起こっていく可能性が現実味を帯びてきた、この事は重大だと思います。
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[ 2017/07/16(日) 19:01 ]

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