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2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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Author:安房
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
投資関係中心に語ります

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楽天投信から、実質的にバンガードのETFへの積立投資が可能になる凶悪なインデックスファンド登場! 一般売りしてくれよ…?
楽天投信投資顧問が、全米&全世界のインデックスファンドを設定します。
詳細を確認します。
名称ベンチマーク信託報酬備考
楽天・全世界株式インデックス・ファンドFTSEグローバル・オールキャップ・インデックス0.1296%+組入れファンド分バンガード・トータル・ワールド・ストックETF【VT】に投資。
組入れファンドの経費率は0.11%
楽天・全米株式インデックス・ファンドCRSP USトータル・マーケット・インデックス0.1296%+組入れファンド分バンガード・トータル・ストック・マーケットETF【VTI】に投資。
組入れファンドの経費率は0.04%

ファンド設定予定日は9月29日、販売会社は楽天証券の名があります。

当初の有価証券届出書には楽天証券での募集取扱は10月13日開始予定となっていましたが、9月28日付け訂正届出書で9月29日取扱開始に繰り上げられています。
また、同時に、マネックス証券(9月29日開始)、SBI証券(10月20日開始)が追加となっています。
早期に購入機会が得られ窓口も広がるのは大変ありがたく、関係各社の英断に感謝します。
楽天・全世界株式インデックス・ファンド(訂正届出書)
楽天・全米株式インデックス・ファンド(訂正届出書)



いずれのファンドもバンガードの米国上場ETFを購入するのみというファンドオブETFs形態です。
ベンチマークとされている指数は両方とも金融庁の指定インデックスに含まれていますので、つみたてNISA対応の資格は有していることになります。
仮につみたてNISAや通常口座にて販売されるとしたら、実質的に海外ETFを金額指定で100円から買い付けることが可能になるということで、極めて重大な意義を有する商品ということになります。特に、果たしてETFに対応する販売会社が現れるか懸念があったつみたてNISAで実質的にETFが購入可能となれば大助かりです。
投資対象としても、両ファンドとも小型株までカバーする設計になっていますから、全世界株式はステートストリート全世界株式インデックス・ファンドよりも、全米株式はiFreeS&P500インデックスファンドよりも広範に分散投資できることになります。それでいて、ETF分の経費を加えても既存ファンドよりも低廉なコストでの投資が可能となっています。





ただ、気になるのは、ここまで安いとなると果たして一般販売があるのか?という点です。
楽天投信は、かつて、DFAグループと提携したバリュー株式ファンドを出したことがあり、やたら低コストだったので「凄いのがきたか!」と身構えていたら結局ラップ専用ファンドでずっこけたことがあります。(同じくDFAと手を組んだターゲットイヤーファンドがあり、こちらはDCで買えるようになっていますからまだましですが…)

特定の1本の海外ETFだけを買うというと、リバランスも調査研究も必要ないわけですからコストがかかりにくいことは確かでしょう。
ただ、それにしても、同じく1本の海外ETFだけを購入するファンドであるi-mizuho米国株式インデックスは組入ETF以外で0.6156%の信託報酬を取っています。
また、複数ETFを買い付けるexe-iシリーズでETF以外に0.2484%、単一の先物だけを買う三井住友・DC新興国株式インデックスファンドで0.6048%の信託報酬です。
これらと比較しても破格の低コストである今回の商品、果たしてラップなどでの限定ではあるまいか……と、やや不安になります。

もとより、本当に一般売りする可能性を否定する根拠があるわけではありません。
一般売りがなされた場合、それは楽天証券及び楽天投信が真剣に投資家の利便と利益の向上を図ったということになり、万雷の拍手をもって迎えられるべきものと言ってよい事案となります。
そうなった場合、もしかすると単純な(=高配当やバリュー/グロースなどを考慮しない)インデックス投資なら海外ETFを買う必要もなくなるくらいの大きな話になるでしょう。
厳密にどちらが有利かはすぐには決まりません。
ETFの経費以外にかかる費用は、ETF直接購入なら「購入時と売却時のみにかかる手数料」(楽天、SBI、マネックスなら片道0.45%、上限下限あり)、今回のファンド購入なら「継続的に保有残高全体に対して掛かる費用」(残高の0.1296%)です。購入の規模・頻度、保有期間などによって有利不利は変わる可能性がありますから、いろいろ仮定を置いて計算する必要があります。



ところで、こんなのが出てくると、emaxis slim陣営にとってはかなり頭が痛いかもしれません。
今回のような「日本含む全世界」や「単一国」であれば、そもそも信託報酬を比較・追随する対象にならないのかもしれませんが、もし「楽天・新興国株式インデックス・ファンド」(中身はバンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF【VWO】なんてのが出てきた日には、信託報酬が0.1296%+VWO(0.14%)となるわけで、これに追随しなければならなくなるわけですが……どうするんでしょう。
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楽天バンガード | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/09/13(水) 00:02 ]
[ 最終更新:2017/09/28(木) 09:41 ]

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