「損をする可能性が高い商品を売りつけるとはけしからん」という声も聞く。しかし、そうした商品の過去の傾向を学んで買わなければいい、と言うのは酷だろうか。それどころか、はやりの投信を扱っていない証券会社の客が「おまえの会社で売らないのなら他社に口座を移す」と言ってきたこともあると聞く。

　「いや、無垢（むく）な投資家のために、ひたすら業者と行政だけが汗を流すべきだ、お客がテーマ型の商品を買いたいと言っても、顧客本位の姿勢で拒絶し続けるべきだ」という主張も聞く。「自分のために学ぼうともしない投資家を守るのが当然だ」という考えは実は危うい。「電子レンジで猫を温めてはいけません」といった類と同種の注意事項を、延々と並べざるを得なくなる。情報の非対称性を踏まえれば行政や業者の責任ははるかに重いが、投資家も学び努力しなければ投資関連業界はよくならない。投資家には不適切な商品や業者を排除する力があるはずだ。