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海舟の中で資産設計を ver2.0
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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Author:安房
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
投資関係中心に語ります

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GPIFから学びつつ、スタイルドリフトを起こさせないように正しい理解を
水瀬ケンイチ氏のブログにおいて、田村正之氏執筆のGPIF運用に関する記事が取り上げられています。
公的年金を運用するGPIFの運用は学べることがいっぱい

もとより、水瀬氏の記事にも、田村氏の元記事にも、あえて付け加えるべきものがあるわけではありません。
ただ、以下引用の指摘については、繰り返し強調しておきたいところだとは思います。相場状況が思わしくないからといって運用方針を無暗にぶらすのではなく、きちんと方針の通りの運用を維持することが、長期的にいかに有利に作用するかの実例であり、常に頭においておくべき話です。
上記記事では、「リバランス」の重要性も指摘しています。GPIFは想定通りの資産配分になるように淡々とリバランスを実施しており、2008年のリーマン・ショックでも、暴落した株式を売却せずに、逆に買い増しして資産配分を堅持してきました。

そのおかげで、株式を安く仕込めたことで、その後の堅調な運用にひと役買っているわけです。

私自身も、リーマン・ショックの時には、積み立てたそばから資金が溶けていくような暴落相場の中で、歯を食いしばって積み立て続け、資産配分が崩れたら機械的に年1回のリバランスを実行してきました。



さて、一方で、重要な懸念事項が指摘されています。今回はここを敷衍していきたいと思います。
願わくばマスコミ諸兄も、公的年金について、運用で損失が出た時ばかり、「私たちの年金が○○兆円の大損!」「消えた年金を調査せよ!」などと張り切って騒ぎ立てるのではなく、上記記事のように、運用が好調な時にも、個人投資家の資産運用に役に立つような情報を取り上げてほしいものです。


ここで思い出されるのは、まさに馬渕治好氏から話を聞いたばかりの、スタイルドリフトの発生懸念です。



スタイルドリフトというのは、ファンドの運用方針が、いつの間にか当初の運用方針と変わってしまっていることを言います。
例えば、「日本株のグロースで運用する」と謳っていたはずなのに、いつの間にかバリュー株が混入する(よりひどいと、外国株やら債券やらが入ってきたりもするでしょうか)などです。
言うまでもなく、グロースとバリューでは値動きが異なりますから、、知らないうちにバリュー株が混入していたりすると、いざグロース株の上昇局面においてグロース株の成長を十全に享受することができなくなる可能性があります(比較的軟調になっているであろうバリュー株によって、グロースの上げを相殺してしまう恐れがある)。

なぜそのような事が起こるのかというと、馬渕氏の主張を纏めれば、投資家側がそれを要求して圧力をかけているに等しい状況があるためです。
例えば、上記のように日本株グロース株を運用対象とすると宣言していたファンドが、宣言通り真面目に運用していたとすると、バリュー株が強い市場環境とか日本株そのものが弱い市場環境では市場平均(TOPIX)に負けたり、場合によっては損失になったりする。
そうすると、「市場平均に負けるとは、あるいは損失を出すとは何事か!」「市場環境が不利だったとかそんなことは知らん! 上がる株を買うのがプロだ!などとクレームをつけてくる客が本当に現れる。
クレームが殺到したり、更には不満のあまり解約が膨らんだりすると、運用会社としても非常に都合が悪いため、「利益を出させる」ことを優先して(客への「忖度」)、バリュー株を紛れ込ませたりし出す。
そうすると、いざグロース株が本当に強くなる市場環境が来た時に、余計なバリュー株が足を引っ張ったりする分、本来あるべき成績より劣後することになる(パフォーマンスを取り逃す)。
これが、スタイルドリフトの起こる背景とそれによる弊害です。
なお、困ったことに、その弊害を一番大きく受けるのは、「ファンドの運用方針をきちんと理解・賛同して、最後まで保有を続ける人」だそうです(クレームをつけてくるような人は、えてして早いうちに売却してしまい、運用方針変化によりパフォーマンスが劣化する頃にはファンドと縁が切れてしまっている為)。


さて、このように市場環境など運用会社にはどうすることもできない理由によるパフォーマンスの不振を受け入れることができない等、物事の道理を十分弁えていない顧客からの非難によって、スタイルドリフトが促されて以後のパフォーマンスに悪影響を及ぼすという構図が、かなり現実的に危惧されるのが、他でもない年金運用です。
年金運用に関しては、まさに上記引用箇所で水瀬氏が指摘するように
マスコミ諸兄も、公的年金について、運用で損失が出た時ばかり、「私たちの年金が○○兆円の大損!」「消えた年金を調査せよ!」などと張り切って騒ぎ立てる
という状況ですし、事あるごとに「暴落のリスクに晒すな、以前のように債券中心の安全なポートフォリオに戻せ」などと主張がされるのも耳にします。いつぞや「年金何兆円損失追及プロジェクト」なんていうのを立ち上げた野党もありましたっけ……
こうした年金に関する報道や一般人の理解度の状況を念頭におき、更に一般の投資信託で顧客の圧力が運用を歪ませることに繋がっている事例が実際にあるということを聞いていると、果たして2四半期・3四半期…と赤字が続く運用成績になった時、果たしてその圧力に耐えられるのか…というところが大いに気になります。GPIFは国民(年金加入者)から預かった資金の運用者ですから、出し手である国民の声には抗いかねるはずです。
おそらくそのような運用状況になったら、、「以前のように債券などの安定的な資産に重く配分しろ」という圧力がかかることになると思われます。ただし、そうなると当然株価の上昇相場での利益は期待薄になってきます。また、相場が下がっている局面でリスク資産の比率を下げるということ自体、「底値で売って現金化して損失を確定する」という、やってはいけない行動パターンのお手本のようなものです。そればかりか、そのような事態になると、年金積立金の伸び悩みにより将来の年金の給付が削減されたり保険料の上昇を招いたりする恐れが高まります。
構図としてはまさにスタイルドリフトそのもので、しかも、これが普通の投信であれば、物事が分かっている人は「分かっていない人が増えたようだ。となると、この後スタイルドリフトが引き起こされる恐れがあるから、今のうちにいったん売り逃げておこう」と逃げ延びることが(言うほど簡単でもないでしょうけど)理屈としては可能であるのに対し、公的年金ではそのような方法がありません。すべての人が、運用の変化による積立金の伸び悩み、給付・保険料における改悪などの問題点に付き合わされることになります。
このように、悪影響から回避不能のまま国民全員が巻き込まれるという点で、まさに究極のスタイルドリフトともいうべきリスクを抱え込んでいるように思えます。

もとより、国民が「年金運用でリスク運用をする必要性」「一時的には損失を出すことがある事」「損失時にリスク資産を売却して低リスク運用に切り替えるのが不利・不合理である事」など、基本的な道理を弁えてさえいれば、このようなスタイルドリフトを招く圧力を運用者であるGPIFに掛けることもなく、その弊害を顕在化させる恐れも小さくなります。
その為にも、報道には短期的な損益による煽情的な報道を慎むことが求められますし、国民の側でも公式YouTube公式サイトの説明資料など、正確・客観的な理解を得ることに努めてもらいたいものです。
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公的年金 | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2018/08/08(水) 02:41 ]
[ 最終更新:2018/08/08(水) 02:41 ]

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