実は、今まで公表されていなかった企業型の提示商品一覧が2019年7月1日には各金融機関のホームページに公表されることになったため、同じ投資対象・同じ運用手法であるにもかかわらず、高い手数料や明らかに劣る運用成績・利回りの商品をラインナップしている企業については、商品の見直しが促されるのは必至だと思います。

しかしながら、除外するというのは比較的手数料率の高いものが多いでしょうから、仮に解約しなくてもいいという場合でも、同じような商品でほかにもっと手数料の安いものがないかどうかはチェックして、預け替えを検討したほうがいいと思われます。

商品ラインナップの変更があるとすれば、それを機に除外や追加された商品を含めて自分が選べる商品ラインナップをもう一度眺めて、現在の自分の選択している運用商品とその割合がこのままでよいかぜひ見直ししてみてください。適切なメンテナンスは自分が将来受け取る資産を守り育てることにつながるからです。