ある選手は朝日新聞の取材に「信頼する仲介人から『今後のためになる』と誘われた」と明かした。今年初めに事業の破綻が鮮明になり、その頃は「試合に集中できなかった」とも語った。他の会社員らのオーナーと同様、選手の融資資料も改ざんされていた。

　今も銀行との債務返済の交渉や、シェアハウスの入居者を集める管理業務に追われ、「日々のストレスは大きい」という。スルガ銀には「サッカーを支援してくれているので、複雑な気持ちだ」と話した。

改ざん書類に基づく融資などが次々と表沙汰となり、ある選手は共同通信の取材に「こんな銀行とは思わなかった」と、有力サポーター企業の「裏切り」に憤りをあらわにした。

この選手は、契約交渉の代理人を務める人物から「第2の人生のため」などと勧誘されて投資した。問題発覚時は「試合になかなか集中できなかった」と語った。

引退後の収入を不安に思う心理を反映し、投資した選手はベテランが多い。現在の所属チームはさまざまで、既に引退した人もいる。問題に詳しい加藤博太郎弁護士は、この代理人が販売協力会社側から紹介手数料などの名目で報酬を得ていた可能性を指摘している。