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海舟の中で資産設計を ver2.0
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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Author:安房
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
投資関係中心に語ります

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バンガード懇談会2回目参加
9月7日に実施されたバンガード社のブロガー向けミーティングに参加してきました。

昨年12月に実施されて以来2回目の実施となります。

今回はバンガードの香港拠点から来日したネイサン・ザーム氏(シニア・インベストメント・ストラテジスト)が投資環境及び投資方針についての講演をした後、日本法人の塚本俊太郎氏(投資戦略部長)及びザーム氏との自由質疑という構成でした。

今回は仕事がやや遅くまでかかってしまい、開会にはやや遅れてしまいましたが、ザーム氏の話の序盤途中あたりから聞くことができました。

DSC_4423.jpg DSC_4424.jpg
DSC_4425.jpg
↑ザーム氏の資料の一部。

グローバル株式+債券ポートフォリオにおける今後のリターン見通しは、過去10年や過去30年と比べて低くなると想定。マイナーな資産クラスを加えてみても、ボラティリティが上がるほどにはリターンの改善には寄与しないと思われる。
債券は世界的な金利低下の流れから今後もリターンそのものは低く留まるものの、株式の下落時にしっかりしていたという事実があるので、株式のほかに持っておく意義はある。
資産形成において重要なのは、貯金に回す額を増やすこと、長く働くこと、投資のコストを下げることなどが重要で、ポートフォリオをいじる(マイナーな資産クラスを増やすなど)ことは寄与度としてはそれよりかなり小さくなる。

ザーム氏の話はこのゆなものでした。
「広く分散されたアセットアロケーションを作る事」「コストを最小化する事」「長期的視点で継続する事」を資産運用の基本とするバンガードの理念にもふさわしく、分散効果を重く見て、短期的視点や奇をてらう方策をあまり必要ないものとする、馴染みある論旨だったと思います。



質疑応答からは、いくつか興味深いものをぴくアップしてみます。

現時点でセゾンや楽天との提携があるが、他に予定は?
バンガードという名称を使った提携となると、例えば無駄に高いコストを課するなどのようなバンガードの理念に反することがされないかなど、信頼が問題となる。
セゾンはその点を十分理解しているし、楽天も(他に色々な商品を作ってはいるが)バンガードシリーズにおいてはバンガードの理念に沿った方針であるので、提携することができている。
最近は金融庁が「バンガードを見習え」と言っていたせいか、色々な会社が訪れてくる(中には、バンガードの理念とまるで逆だろうというような会社もある)が、理念を共有できることが重要。
ただ、「バンガードの商品を投信として売るだけ」というような、類似商品がいくつも出るとなると却って投資家の混乱を招くだけであろうから、同じような形態の商品での提携が増えるということはあまりないのではないか。
ブランドを傷つけないようにという事も当然あるでしょうから、理念の共有を重視するのは妥当なところでしょう。ビジネスとはこうあるべきものと言ってよさそうです。
…………ところで、それはそうと、三井住友バンガード海外株式ファンドってのはバンガードの理念の共有という点に照らして問題はないのでしょうか…?


今後期待リターンが下がると見込まれているのは、金利低下の影響と考えてよいか
金利は確かに期待リターンに影響する一要因ではある。
ただ、他にも要因はある。例えば世代別人口構成、技術進歩の余地など多くの要因が関連しているので、金利だけでというわけにはいかないであろう。

フィデリティの「信託報酬ゼロ」のファンドについて
コストを低下させていること、他社の競争の呼び水となり投資家の更なる利益につながる可能性がある点では非常に有意義な試みであるに間違いないと思う。
一方で、運用に経費が掛かることは事実であり、そこをどうしているのかは問題。ただ単純にゼロにすればよいというばかりのものでもないと思う。バンガードは「アットコスト」として、かかる経費は徴収しつつ、それ以上に無駄に取ることはないというのが基本の考え。
例えば、当該ファンドは信託報酬ゼロだが他の高コストなファンドと組み合わせて買わせる、という事かもしれない。
あるいは、ファンド運用に関連する収益、例えばファンド内で保有する証券の貸し出しによる利益を会社が幾らか抜いていたりするのかもしれない(バンガードでも証券の貸し出しはしているが、その貸出料は全額ファンドのものとして投資家に戻している)。この辺は目論見書や報告書を詳細に見ていって確かめるしかない。

以前マネックスでやっていたように、ミューチュアルファンドを販売する考えはないか
外国籍のミューチュアルファンドを売るという活動には、法令などの規制や商慣習などの影響が関係してくる。
日本では、投信販売には販売会社が「購入時手数料」を取る上に信託報酬の一部も継続的に得るという、二重に収益を得る形になっている。これは投資家にとってみれば利益を圧迫することにもなり、パフォーマンスをダイレクトに投資家に届けるというバンガードの理念に照らしてもなかなか難しいところである。
一方で、英国など一部の国々では販売会社の取れる手数料に制約があるなどの要因もあり、ミューチュアルファンドの販売もやりやすいというところもある。

ベンチマークのコストについて。ベンチマーク使用料の影響はやはり大きいか。また、いっそ自社で指数を作ってしまうという考えはないか
例えばS&P500などは残高の0.01%が指数使用料として取られる。バンガードのファンドは総経費率で0.10%とかそれ以下の水準であるから、そこから0.01%となると影響は確かに結構ある。
だから、使用料の安い指数に乗り換えることを実際にしてきたり、料金体系も定率ではなく定額(=残高が増えれば率ベースでは低コストになる)にしてくれるよう交渉するなど、コストを引き下げるためのに手を打っている。
一方で、指数は第三者の作成であるからこそ信頼性が確保できるという考えから、指数を自社作成する考えはない。
指数に関しては、ウィズダムツリーはかなり独自の指数を使っています。また、例えばステートストリートのSPTMなども自社グループの開発のようです。
ウィズダムツリーは自社開発指数でもやや高コストでしたが、SPTMはここで指数使用料を削ったことでVTIを凌ぐ低コストになっている面はありそうで、バンガードとの考え方の差(指数の信頼性か、コストを取るのか)は興味深いところです。



今回は立食の懇談会の時間もあり、前回以上に腹蔵のないやり取りができました。市場環境や商品戦略につき、腹を割って意見交換がしたいという意識が感じられます。

次回以降も機会があれば、是非参加してみたいと思います。


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↑前回に引き続き今回も用意された今半の弁当。
…………いや、美味しいんですが…参加している人の払っている信託報酬でこんな立派なもの買えるんでしょうか……?(汗)
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[ 2018/09/09(日) 04:08 ]
[ 最終更新:2018/09/09(日) 04:08 ]

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