海舟の中で資産設計を　ver2.0 フィデリティから老後資金の為のツールが登場

提供されているツールは、「退職時までに用意しておくべき資金は年収の何倍か」「そのために収入のうちどの程度を資産形成に回すべきか」及び「その老後資金の何％ずつを取り崩していけるのか」を計算するものです。

一般論ではなく、自分自身の状況をベースに自分ごととして計算するというコンセプトは、人生設計の基本公式や老後設計の基本公式とも近似しています。

フィデリティのツールは、想定退職年齢や退職一時金の水準などに一定の想定を置いているため、自由度という面ではパラメータを任意に（より細かい想定に則って、あるいは実際の進捗状況を反映させて）動かすことのできる「基本公式」の方が高くなります（あるいは、「基本公式」のいくつかの項目をプリセットしてあるのがフィデリティのツールである、と言ってもいいでしょう）。
また、「市場データを用いたシミュレーション」によってリターンを織り込んでいる点、前提としていたリターンが得られなかった場合の枯渇リスクを懸念する指摘があることには注意が必要です。
そうした限界を正しく承知の上であれば、「基本公式」ほど多くの条件設定を要しない簡易版として、有用性はありそうです。特に、「年収の何倍」という算定ができると、自分自身の進捗状況が一目瞭然になりますから、かなり便利そうです。

モーニングスターの記事によると、年収のうち老後資産の形成に回すべき比率は日本の場合16％という数字になるそうです。
単純に当てはめると年収420万円の人で67.2万円となりますから、iDeCo＋つみたてNISAの枠（年間67.6万円）がちょうどいい感じ、年収がそれ以上の人はこれに加えて更なる投入をする、という事で、国の自助努力支援のための制度の枠が適正目標値あるいは最低水準として絶妙なところにある事が分かります。
やはり、これから先はこうした制度を十分に使い切ることは必須行為という事になっていきそうです。

自助努力の必要性が強調されるようになってきている中、こうした試算の為の公式やツールが増えているのは誠に頼もしい限りであり、是非とも遺憾なく活用して万全の準備を整えたいものです。

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[ 2018/11/21(水) 01:55 ]
[ 最終更新：2018/11/21(水) 01:55 ]

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