海舟の中で資産設計を　ver2.0 60箇月継続資産流入のファンドから見える、コスト低下を支持する投資家の行動。そして販売会社も…？

この3ファンドのうち、ニッセイの2ファンドは2013年12月に設定ですからまだ6年経っておらず、その中で直近5年ということですから、設定来殆ど全ての月において流入超過を続けているという事です。これはかなり凄い事でしょう。
両ファンドは、設定当初からインデックスファンドの中で最安コストの商品として登場し、その後の競合ファンドの増加の中でもコストの引き下げを継続して、最安の地位を譲ることが殆どありませんでした。運用会社の取締役も、再三再四に亘って「受益者への利益の還元」を強調し、運用に関連するあらゆるコストの見直しによって総コストの低減を図る旨を言明しています。
このような姿勢と実績が長期に重なっている事が、60箇月もの流入超過という支持を集めている要因であることは間違いないでしょう。60箇月以上の運用実績を持つシリーズの中でも、SMTやemaxis fat、旧CMAM、funds-iなどといった嘗ての低コストファンドながら早々に競争への追随を止めた面々が1本も名を連ねていない事との対比からすると、そのように考えざるを得ません。

三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンドは、元々が安定的に資金流入になりやすいとされるDC専用ファンドでして、一般販売開始（2016年9月）からだとまだ3年余りが経過したに過ぎませんから、若干下駄を履いている感もあり、ニッセイと同列に並べられるほどのインパクトがあるかというと微妙です。
それにしても、このファンドも2017年9月には当時の単独最低コストへの引き下げを行っていた実績もあり（当時は既にemaxis slimが登場していましたから、それを下回る信託報酬を提示するというのはかなり積極的な挑戦です）、やはり投資家からの支持を獲得するアクションを起こしていたものです。

emaxis slimを運用している三菱UFJ国際投信では、「コストを引き下げて資金流入を促し、残高の積み上がりによってビジネスとして成り立つ収益を確保する」という戦略を取っているそうです。
長期的に継続してコストを引き下げ、投資家への利益を還元を継続すれば、投資家側からも資金流入が継続する。このような傾向がデータで裏付けられたと考えられる今回の記事は、そのような戦略が概ね的を射ていることを示すものと言えそうで、同様の路線を考えている運用会社にとっては心強いものとなるのではないでしょうか。
たわらノーロード、iFree、Smart-i、emaxis slim、楽天バンガード、雪だるま、SBIバンガードといった、まだ歴史が浅く今回の表に名を連ねる資格がなかった面々も、60箇月経過後にはこの表に名を連ねられるよう、競争環境が厳しい中でも信頼・支持を受けられるに足るアクションを継続するよう期待したいものです。

なお、奇しくもモーニングスターの記事が出るのとほぼ時を同じくして、フィデリティ証券が投信の販売手数料廃止・信託報酬の投資家への還元を開始するという報道が出ています。
フィデリティ証券、投信販売手数料を12月撤廃
これに関連して、カンチュンド氏は、「収益を補うために信託報酬の高いファンドを売るというのではなく、リーズナブルなファンドを長期間保有継続してもらう方向性を目指すのではないか」との見解を述べられています。
フィデリティ証券が投信の販売手数料を撤廃、さてこれからどうなる？

もとよりカン氏個人の予測に過ぎないわけですから、その通りになるかどうかは未知数というほかはありませんが、そのようになる可能性はそこそこ高いのではないかと思います。
というのも、フィデリティ証券というのはネット専業証券ですからそれなりにコストなどの情報に敏感な層がただでさえ集まりやすいと思われる上に、フィデリティ自身がこれまで購入手数料の無料キャンペーンや優遇プログラムの実施、ニッセイ・emaxis slim・楽天バンガードなどの超低コスト商品の取り扱いなど、コストに敏感な層を呼び込む施策を継続しています。
こうした客層を考えると、ここで急に「高信託報酬推し」など始めようものなら、急速に投資家からの警戒・逸走を呼ぶ恐れなしとしません。低コストファンドの保有拡大を図る方向性しか取りえないような気がします。

仮に、カン氏の予想の通りになりますと、これはなかなか興味深いことになります。
運用会社の中に、「低コスト化によって残高の積み上げを図る」という戦略があります。
投資家の中に、「低コスト化を続けるファンドに継続的に資金流入させる」という投資行動があります。
そして販売会社の中に、「低コストな商品の保有残高積み上げを図る」という販売方針を明確化する動きが出てくるとなると、プレーヤー三者が同じ方向を向くことになります。
低コスト商品の登場・席巻そのものは今に始まったものではありませんが、あるいはそれに決定的なブーストを掛けるための最後の一ピースがはまろうとしている瞬間を、あるいは我々は見ているのかもしれません。

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[ 2019/11/24(日) 01:34 ]
[ 最終更新：2019/11/24(日) 01:34 ]

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