海舟の中で資産設計を ver2.0
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。投資関係中心に語ります
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Author:安房
2008年10月、リーマンショックのさなかからインデックスファンド中心の資産運用開始。
以来7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。
投資関係中心に語ります

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マイクロソフトから配当金受領
OneTapBuyにて2月8日に購入した米国株式のうち、マイクロソフト(MSFT)の配当金を受領しました。
 参考:米国高配当株投資に参戦。銘柄選びはETF頼み。& ETFの組入銘柄の調べ方紹介。

マイクロソフトのリリースによると、2月14日が権利落ち日、3月9日が支払開始日でした。
OneTapBUYの現金残高になかなか反映されなかったのでいつくるのかと思っていましたが、日本時間10日夜か11日朝頃に入金になっていたようです(電子交付文書では3月11日付)。

1株あたり0.39USDの配当金でしたが、なにしろ買付額が4000円・株数にすると0.56099株ですから、受領できるのは0.22USD。
現地源泉税0.02USDを差し引いた後円転した23円から、国税3円・地方税1円を差し引いて19円の入金となりました。
投資元本に比すると税引き後で0.475%(年率換算1.9%)となります。(外国税額控除に回すなどでもう少し利回りが向上するかもしれませんが)

配当は再投資したいところですが、19円ではどうすることもできません(OneTapBUYでは1000円単位の買付です)ので、SBI証券で積み立てているFunds-i フォーカス 米国株式配当貴族にでも上乗せすることにします。
こういうところではインデックス投信積み立てが便利ですし、またDRIPシステムの偉大さも痛感します。(Firstradeで買い付けるほうの株式やETFではDRIPの恩恵を享受します)


米国株も僅かずつ積み立てているので、今後とも配当金が増加していくはずですから(しかも、保有銘柄は高配当銘柄であり、増配株の兼任銘柄もありますから)、元本と配当とあわせた資産増加に期待したいと思います。


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OneTapBUY | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/03/13(月) 02:08 ]

DC向け直販ファンドが一般販売されています
当初、実質的に個人型確定拠出年金向け専用として直販形式でリリースされていた投資信託が、このほどSBI証券と楽天証券で一般販売開始されていました。


詳細を確認します。

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DC(確定拠出年金) | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/03/12(日) 02:01 ]

SBI証券個人型DCが再び運用商品追加
SBI証券の個人型DCに、3月11日よりまたしても新たな商品が追加されます。
運用商品追加20160310

追加されるのは、iFree8資産バランスと、朝日Nvest グローバル バリュー株オープン(愛称:Avest-E(エーベスト・イー))の2本です。


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DC(確定拠出年金) | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/03/11(土) 03:55 ]

増配株式ETFと増配米国株を購入。現地で(?)。
連続増配株式ETFであるバンガード米国増配株式ETF(VIG)及びバンガード世界増配株式ETF(VIGI)、ならびに増配株式であるジョンソンアンドジョンソン(JNJ)、マイクロソフト(MSFT)、アルトリアグループ(MO)、アップル(AAPL)、ペプシ(PEP)を購入しました。


……さらっと書きましたが、VIGIは日本国内の証券会社では、確かまだ取扱がなかったはずです。

実は、米国のネット証券会社であるFirstrade証券の口座を開設し、そこで購入したのでした。


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Firstrade | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/03/10(金) 03:10 ]

企業型DCで「持株会投資」をする無意味
某大手電機メーカーの経営状況の悪化に伴い、当該会社の従業員持株会会員の悲哀が話題になっています。
 参考:従業員持株会のメリットデメリット (たぱぞうの米国株投資)

言うまでもなく、従業員持株会に加入し、勤務先の株式に投資するという行為は、給与収入の源泉である勤務先に同時に保有資産の価値の面でも依存する格好になり、全力で勤務先の信用リスクを集中して取ることになります。
上記ブログ記事にて、
 この投資法は自分の人生の殆ど全てを勤務先に捧げることになります。給与を自社に依存し、資産運用を自社に依存するからです。分散投資の真逆を行く発想であり、勤務先が傾けば自分の人生も傾きます。
 これは東芝に限ったことではありません。例えば日本航空持株会はかつて5位の株主になるほど存在感を示していました。シャープの持株会、三洋電機の持株会、古くは山一證券の持株会、北海道拓殖銀行の持株会がどうなったかということを知っておくべきでしょう。

 コツコツと投資した株式が無価値になったのです。会社は存続しても、株主は責任を負わされて資金が無くなりました。こういうリスクを意識したほうが良いということです。勤務先の業績はどうか、業界の先行きはどうなのか。

 加入するなら、そういうことを踏まえて持株会に加入すべきです。企業にとっては安定的かつ継続的に株式を購入してくれる従業員持株会は願ってもいない存在ということになります。
と指摘されている通り、極めてリスクの高い経済的行為であるという認識を持たなければなりません。

おまけに、加入者の職場でのポジションによっては、流動性リスクも負うことになります。
持株会で保有している株式を売却するに際してはインサイダー取引の規制を受けることになるため、重要事実に当たる情報を知っている人は、その事実が公表されるなどして規制が解除されるまでは、資産を現金化することができなくなるからです。
インサイダー取引 (日本取引所)
Q6. 役員(従業員)持株会
私は上場会社の役員(従業員)で、未公表の重要事実を知っています。役員(従業員)持株会で自社の株式を毎月買い付ける場合や、持株会から株式を引き出して売却する場合はインサイダー取引になりますか。
A6. 一定の計画に従い毎月行う定時定額の買付け(各役員・従業員の1回あたりの拠出額が100万円未満)はインサイダー取引規制の適用除外です。したがって、このような自社の株式の買付けであれば、未公表の重要事実を知っていても可能であり、インサイダー取引規制違反に問われることはありません。
一方で、持株会から引き出した株式の売付けは、インサイダー取引規制の適用除外とはされていません。自社の株式の売付けを適切に行い、インサイダー取引の疑いをもたれないようにするためには、「1. 規制対象となる者」のQ1で述べた留意点を踏まえることが有用であると考えられます。
なお、インサイダー取引規制回避の意味も含め、社内規定などで事前申請と相当な長期間の待機を要求する事例も多いと聞きますから、そのような制度の会社だとポジションに関係なく流動性が制限されることになります。


ところで、以上は普通の従業員持株会ですが、世の中には奇怪な商品があるもので、DC制度の中で自社株を買わせるケースもあるようです。
これなどは世の中に数ある不合理な投資の中でも最たるものといってよいでしょう。

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DC(確定拠出年金) | トラックバック:0 | コメント:0
[ 2017/03/03(金) 02:38 ]

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